末廣昭（編）『岩波講座 「帝国」日本の学知 6 地域研究としてのアジア』（岩波書店、2006年4月）が刊行されました。
　詳細、目次は、「所員の図書」のページをご覧ください。

　産業組織研究会、2006年5月31日に“Noncooperative Coalitional Bargaining with Generalized Selection of Proposers”（報告者：川森智彦／東京大学）と「報告タイトル未定」（報告者：北原稔／東京大学）が、2006年6月14日に“Transport Cost and Optimal Number of Public Facilities”（報告者：山口和男／東京大学大学院）が、2006年6月28日に「報告タイトル未定」（報告者：若林直樹／東京大学大学院）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　末廣昭の「政治民主化を「消費」する国民：タイ首相休養宣言」が『週刊 東京大学新聞』（2006年5月2日号, 通算第3438号, 「論説空間」欄）に掲載されました。『週刊 東京大学新聞』2006年5月2日号, 通算第3438号（2006年4月25日発行）「論説空間」から転載

　ISS Joint Research Project Discussion Paper Series希望学プロジェクトの第4号（水町勇一郎「「労働」と「希望」：労働に希望を見い出そうとすることの危険と制度設計」）が刊行されました。

SSJデータアーカイブにおいて、0428「中小企業団体等の外国人研修生受け入れに関する調査」（労働政策研究・研修機構）、0429「社会生活における不安感に関するアンケート」（社会安全研究財団）が公開されました。

　2006年5月23日に、 地域主義比較プロジェクト（CREP）の月例セミナーとして、「日本企業の開発輸入契約」（報告者：久田眞吾氏／あさひ・狛法律事務所上海事務所主席代表：弁護士）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　玄田有史の「「希望」の意味づけ第1弾」が『読売新聞』（2006年5月15日 朝刊）に掲載されました。

　高柏(Bai Gao)教授（デューク大学社会学部）が、2006年5月15日付けで客員教授として着任されました。

　大瀧雅之の「公的部門の「民営化」を考える」が『世界』（2006年6月号, 753号）に掲載されました。

　産業組織研究会、2006年5月29日に“Strategic Managerial Incentives in a Two Period Cournot Duopoly”（報告者：Debashis Pal／シンシナティ大学）が、2006年7月5日に“TBA”（報告者：Noel Gaston／ボンド大学）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。