2006年3月31日・4月1日付で次のような人事異動が行われました。

　『社会科学研究』第57巻3・4合併号（特集：歴史社会学）と第57巻5・6合併号（特集：ケインズ経済学の再検討）が刊行されました。
　くわしくは、『社会科学研究』のページをご覧ください。

　『社会科学研究所研究シリーズ』No.21（『高校生の進路選択と意識変容』）とNo.22 （『地域雇用政策と福祉：公共政策と市場の交錯』）が刊行されました。
　詳しくは『社会科学研究所研究シリーズ』のページをご覧ください。

　 CREP月例公開セミナー、2006年4月25日に「関税同盟への選択：戦後ヨーロッパにおける自由貿易圏構想」 （報告者：平島健司／社会科学研究所）、2006年5月23日に「日本企業の開発輸入契約」 （報告者：久田眞吾／あさひ・狛法律事務所上海事務所 弁護士）、2006年6月20日に「最適通貨圏の形成：Euroと東アジアの場合」 （報告者：大瀧雅之／社会科学研究所）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　『UP』（東京大学出版会）2006年4月号（35巻4号, 通巻402号）のアンケート「東大教師が新入生にすすめる本」に本田由紀と中村尚史の回答が掲載されました。

『社会科学研究』投稿募集のページをリニューアルしました。

　2006年4月27日に、 Contemporary Japan Group （現代日本研究会） “Negotiated Openness? US-Japan Financial Talks in a Globalizing World”（報告者：杉之原真子／日本学術振興会）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　『社会科学研究所研究シリーズ』No.20（Designing the Project of Comparative Regionalism）が刊行されました。
　詳しくは『社会科学研究所研究シリーズ』のページをご覧ください。

　末廣昭「「アジア有限パートナーシップ」の提案」が、『GISPRIニュースレター』2006年2号（財団法人 地球産業文化研究所）に掲載されました。

　2006年4月18日に月例スタッフセミナー「社会ネットワークと投票選択：CNEP米国調査とサウスベンド調査の二次分析」（報告者：前田幸男／社会科学研究所） が開催されます。
　詳細は、月例スタッフセミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。