佐藤岩夫・阿部昌樹（編著）飯田高・山口絢他（著）『スタンダード法社会学』（北大路書房、2022年3月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

水町勇一郎（著）『労働法』〔第9版〕（有斐閣、2022年3月）が刊行されます。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

齋藤宙治（著）『子どもと法 ー子どもと大人の境界線をめぐる法社会学ー』（東京大学出版会、2022年3月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

玄田有史・萩原牧子（編）玄田有史・三輪哲他（著）『仕事から見た「2020年」　ー結局、働き方は変わらなかったのか？ー』 （慶應義塾大学出版会、2022年3月）が刊行されます。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

宇野重規（著）『自分で始めた人たち 社会を変える新しい民主主義』 （大和書房、2022年2月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

松原宏・地下誠二（編）玄田有史・加藤孝明他（著）『日本の先進技術と地域の未来』（東京大学出版会、2022年3月）が刊行されます。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

鈴木一功・田中亘（編著）『バリュエーションの理論と実務』（日経BP 日本経済新聞出版本部、2021年12月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

中里実・藤谷武史（編著）『租税法律主義の総合的検討』 （有斐閣、2021年12月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

加藤晋・伊藤亜聖・石田賢示・飯田高（著）『デジタル化時代の「人間の条件」 ディストピアをいかに回避するか？』 （筑摩書房、2021年11月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

樋口美雄/労働政策研究・研修機構（編）黒川すみれ・玄田有史他（著）『コロナ禍における個人と企業の変容　　働き方・生活・格差と支援策』 （慶應義塾大学出版会、2021年11月）が刊行されます。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。