所長コラム3月号『東大社研パネル調査シンポジウム』を公開いたしました。

2025年3月14日、日経ビジネス電子版「セブン買収提案のカナダ社が「先手」、日本語サイト開設に見る本気度」（高城 裕太）の記事に、田中 亘のコメントが掲載されました。

セブン買収提案のカナダ社が「先手」、日本語サイト開設に見る本気度(日経ビジネス電子版）

2025年3月9日、日経ヴェリタス（日本経済新聞出版社）の記事「日本株ここまで変わった――（株主が変わった）物言う株主が迫る改革 保有１０兆円／持ち合い解消で崩れる岩盤」に、田中亘のコメントが掲載されました。

「日本株ここまで変わった――（株主が変わった）物言う株主が迫る改革 保有１０兆円／持ち合い解消で崩れる岩盤」日経ヴェリタス（日本経済新聞出版社）

2025-03-14
1727「新規開業実態調査, 2023」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1728「新規開業実態調査（特別調査）, 2023」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。

2025年3月に日本評論社から刊行された 『民法理論の進化と革新：令和に読む平成民法学の歩み出し』（吉永一行編、233-246頁）に、石川 博康が分担執筆した「関係的契約理論における解釈理論と解釈学：内田貴『契約の再生』」が、掲載されています。

民法理論の進化と革新：令和に読む平成民法学の歩み出し（日本評論社）

2025年3月に日本評論社から刊行された 『民法理論の進化と革新：令和に読む平成民法学の歩み出し』（吉永一行・編、220-232頁）に、石川 博康が分担執筆した「普遍主義的討議理論としての交渉促進規範論：山本顯治「契約交渉関係の法的構造についての一考察(1)～(3・完)」」が、掲載されています。

民法理論の進化と革新：令和に読む平成民法学の歩み出し（日本評論社）

2025年3月10日、伊藤亜聖の共著論文 “Remembering Li Keqiang: Policy Divergence in Zhongnanhai and Its Economic Consequences”が、The China Quarterly, pp.1-19に掲載されました。

“Remembering Li Keqiang: Policy Divergence in Zhongnanhai and Its Economic Consequences” The China Quarterly

【調査へのご協力のお願い】

この度、日本に拠点を置く中国研究者の経験を把握することを目的として、アンケート調査「日本版中国研究者調査」を実施しております(研究代表者：伊藤亜聖)。調査対象者にメールをお送りしておりますので、可能な範囲でご回答いただけますよう、お願い申し上げます。

本アンケートに関するお問い合わせは〈asei[at]iss.u-tokyo.ac.jp〉までお寄せください。
※[at]を@に置き換えてください。

2025-03-11
1720「私費外国人留学生生活実態調査，2021」（日本学生支援機構）を公開しました。
1722「短期教育プログラムによる外国人学生受入れ状況調査，2020」（日本学生支援機構）を公開しました。
1723「日本人学生留学状況調査，2020」（日本学生支援機構）を公開しました。

2025年3月に千倉書房より刊行される『人材マネジメントの革新：理論を読み解くための事例集 』（ISBN: 9784805113417）の、第11章【グローバルHRM】国際的な人事管理の脱中心化に向けた取り組み（アステラス製薬株式会社）を、園田薫, 三浦友里恵, 服部泰宏 が、分担執筆いたしました。