マスロー・セバスティアンのコメントが、2025年10月1日付『The Japan Times』に掲載されました。

『The Japan Times』："Japan shows NATO support with first fighter jet deployment to Canada, Europe"（2025年10月1日）

南山泰之が、共同で企画立案・運営等を担当しましたセッション "Research data stewardship in the Asia Pacific - What is happening now and how to move forward?" が、2025年10月13日より開催されます SciDataCon 2025（主催：CODATA/WDS、於ブリスベン・コンベンション＆エキシビション・センター）にて行われます。

SciDataCon 2025（CODATA/WDS）

マスロー セバスティアンの論考、"Is Sanae Takaichi Japan's Margaret Thatcher - or its next Liz Truss?" が、『The Conversation』に掲載されました。

Sebastian Maslow, "Is Sanae Takaichi Japan's Margaret Thatcher - or its next Liz Truss?" The Conversation, October 2025.

2025-10-07
1767「非正規雇用労働者の働き方・意識と労働組合に関する調査，2022」（連合総合生活開発研究所）を公開しました。

2025年10月2日（木）、ストックホルム大学学長ご一行が来訪されました。

田中隆一の共著論文、"Do Class Closures Affect Students' Achievements? Heterogeneous Effects of Students' Socioeconomic Backgrounds." (with Masato Oikawa, Shun-ichiro Bessho, Akira Kawamura, and Haruko Noguchi) が、Journal of the Japanese and International Economies, vol.78（December 2025）に掲載されました。

"Do Class Closures Affect Students' Achievements? Heterogeneous Effects of Students' Socioeconomic Backgrounds." (with Masato Oikawa, Shun-ichiro Bessho, Akira Kawamura, and Haruko Noguchi), Journal of the Japanese and International Economies, vol.78, Article 101387, December 2025.

田中亘の論文「福利と『値すること』－マシュー・アドラーの功績中立性の主張について」が、東京大学社会科学研究所・宇野重規・加藤晋・保城広至編『社会科学のメソドロジー１ 価値と事象の社会科学』（東京大学出版会、2025年9月）に収録されています（pp.187-219）。

田中亘「福利と『値すること』－マシュー・アドラーの功績中立性の主張について」東京大学社会科学研究所＝宇野重規＝加藤晋＝保城広至編『社会科学のメソドロジー１ 価値と事象の社会科学』東京大学出版会、2025年9月、pp.187-219

南山泰之の共著論文「日本の研究機関における研究データ管理（RDM）の実践状況2024 ―政策の効果と継続的な課題―」（池内有為・林和弘との共著）が、2025年9月に『STI Horizon』11(3)に掲載されました（pp.35-41）。

池内有為・南山泰之・林和弘「日本の研究機関における研究データ管理（RDM）の実践状況2024 ―政策の効果と継続的な課題―」『STI Horizon』11(3)、2025年9月、pp.35-41

2025-09-22
1772「スマートニュース・メディア価値観全国調査（SMPP調査），2023」（スマートニュース株式会社　スマートニュース メディア研究所）を公開しました。

マスロー セバスティアンのインタビューが、2025年9月22日付『東京新聞』の記事「拉致問題の解決へ『圧力』か『交渉』か...新政権がするべきことは　正反対な2人の見解を一問一答で詳報」に掲載されました。

『東京新聞』：「拉致問題の解決へ『圧力』か『交渉』か...新政権がするべきことは　正反対な2人の見解を一問一答で詳報」（2025年9月22日）