その他
SSJDA:新規データ公開
2025-01-07
1704「生活定点調査, 2000」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1705「生活定点調査, 2002」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1706「生活定点調査, 2004」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1707「生活定点調査, 2006」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
- 2025年01月07日 10:39
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その他
2025-01-07
1704「生活定点調査, 2000」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1705「生活定点調査, 2002」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1706「生活定点調査, 2004」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1707「生活定点調査, 2006」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
所員の活動
2024年9月21日、田中亘が天津にて開催された、第1回中日商法座談会「中国改正会社法の適用と解釈Q&A」に参加いたしました。
所員の発言
国際情報サイト『新潮社 フォーサイト』(2024年12月25日)にて、玄田有史の「「解雇規制緩和」は特効薬でも妙薬でもない」が掲載されました。
所員の新著
飯田 高(分担執筆)『論究 新時代の弁護士 多様化社会における弁護士の役割と倫理』髙中正彦・石田京子 編(2024年10月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の発言
日本経済新聞(2024年12月23日 朝刊9ページ「複眼―望ましいM&Aとは」)に、田中亘のインタビュー『価格より企業価値で判断』が掲載されました。
所員の発言
『週刊エコノミスト』2024/12/31・2025/1/7合併号「特集 よみがえる石川経夫」に、玄田有史のインタビュー記事「「人間に格はない」が私の原点」が掲載されました。
所員の研究
東島 雅昌の共著論文、“Democracy and State Development: Patterns of Public Spending in the First Two Waves of Democratization. ”(with Austin M. Mitchell)が、Comparative Political Studiesに掲載されました。(2024年12月17日)
その他
2024-12-19
1700「生活定点調査, 1992」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1701「生活定点調査, 1994」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1702「生活定点調査, 1996」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1703「生活定点調査, 1998」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1716「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.1-3」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
1717「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.4-6」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
1718「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.7-9」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
1719「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.10-12」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
その他
この度、人文学・社会科学におけるデータ共有・利活用の状況を把握することを目的として、「人文学・社会科学データインフラストラクチャー強化事業」の中核機関(東京大学史料編纂所・東京大学社会科学研究所)がアンケートを実施しております。
下記の回答用フォームよりご回答いただけますので、ご協力を賜りますようお願い申し上げます(締切:2024年12月23日)。
本アンケートに関するお問い合わせは〈info_datainfra-group@g.ecc.u-tokyo.ac.jp〉までお寄せください。