待鳥聡史・宇野重規　編『〈やわらかい近代〉の日本　リベラル・モダニストたちの肖像』（弘文堂、2025年1月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

細井友裕の論文「Can Minor Powers Swing between Major Powers under a Competitive International System? The Case of the Central African Republic since 2016」が、Africa Reviewに掲載されました。（2025年1月23日）

所長コラム『次期全所的プロジェクトに向けて』を公開いたしました。

2025-01-23
1708「生活定点調査, 2008」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1709「生活定点調査, 2010」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1710「生活定点調査, 2012」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1711「生活定点調査, 2014」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1742「我が国と諸外国のこどもと若者の意識に関する調査, 2023」（こども家庭庁）を公開しました。

2024年12月25日発行の日本労働研究雑誌 No.774に、横内陳正の論文「従業員によるウェルビーイング向上のための主体的な取り組み：ワーク・デザイン理論からみる到達点と展望」が、掲載されました。

日本労働研究雑誌 2025年1月号(No.774)

2025-01-17
1661「貯蓄と消費に関する世論調査, 1998」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1662「貯蓄と消費に関する世論調査, 1999」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1663「貯蓄と消費に関する世論調査, 2000」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1664「家計の金融資産に関する世論調査, 2001」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1665「家計の金融資産に関する世論調査, 2002」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1666「家計の金融資産に関する世論調査, 2003」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1752「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2024」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1753「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2024」（金融経済教育推進機構）を公開しました。

2024年12月、日本労務学会誌25巻2号にて、寺澤さやかの論文『「不妊治療と仕事の両立」研究の課題と展望: 医療・雇用の領域におけるジェンダー・バイアスの交差に着目して』が掲載されました。

2024年12月26日、NHK BSスペシャル「情報は人類を滅ぼすか〜ユヴァル・ノア・ハラリ 現代を読みとく」にて、伊藤亜聖が録画出演にてコメントいたしました。

NHK BSスペシャル「情報は人類を滅ぼすか〜ユヴァル・ノア・ハラリ 現代を読みとく」

新刊著者訪問を更新しました。 第46回は、田中 亘『企業法学の方法』を紹介しています。

2025年2月18日に社研セミナー『日本武道にみる在来知の普遍性：新陰流と柔道を事例にして』中嶋哲也（茨城大学）が開催されます。

お申込みはこちらからどうぞ（申込締切日：2025年2月17日正午）

◇社研セミナー開催一覧（2024年度）