所員の発言
所員の発言:玄田有史「「人間に格はない」が私の原点」『週刊エコノミスト』2024/12/31・2025/1/7合併号「特集 よみがえる石川経夫」(2024年12月23日)
『週刊エコノミスト』2024/12/31・2025/1/7合併号「特集 よみがえる石川経夫」に、玄田有史のインタビュー記事「「人間に格はない」が私の原点」が掲載されました。
所員の発言
『週刊エコノミスト』2024/12/31・2025/1/7合併号「特集 よみがえる石川経夫」に、玄田有史のインタビュー記事「「人間に格はない」が私の原点」が掲載されました。
所員の研究
東島 雅昌の共著論文、“Democracy and State Development: Patterns of Public Spending in the First Two Waves of Democratization. ”(with Austin M. Mitchell)が、Comparative Political Studiesに掲載されました。(2024年12月17日)
その他
2024-12-19
1700「生活定点調査, 1992」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1701「生活定点調査, 1994」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1702「生活定点調査, 1996」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1703「生活定点調査, 1998」(博報堂生活総合研究所)を公開しました。
1716「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.1-3」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
1717「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.4-6」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
1718「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.7-9」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
1719「全国中小企業動向調査(小企業編), 2023.10-12」(日本政策金融公庫総合研究所)を公開しました。
その他
この度、人文学・社会科学におけるデータ共有・利活用の状況を把握することを目的として、「人文学・社会科学データインフラストラクチャー強化事業」の中核機関(東京大学史料編纂所・東京大学社会科学研究所)がアンケートを実施しております。
下記の回答用フォームよりご回答いただけますので、ご協力を賜りますようお願い申し上げます(締切:2024年12月23日)。
本アンケートに関するお問い合わせは〈info_datainfra-group@g.ecc.u-tokyo.ac.jp〉までお寄せください。
所員の新著
保城広至 著『ODAの国際政治経済学 戦後日本外交と対外援助 1952-2022』(千倉書房、2024年12月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
イベント案内
2025年1月31日(金)に、人文学・社会科学データインフラストラクチャー強化事業フォーラムを開催いたします。
タイトル:研究データの利活用と流通を強化する
日 程:2025年1月31日(金)13:00-16:00
開催場所:東京大学本郷キャンパス 福武ラーニングシアター
およびオンライン(Zoom)のハイブリッド開催
・参加申し込み
ご参加は事前登録制となっております。お申込み方法は下記イベントページURLよりご確認ください[申込期間 2025/1/28(火)まで]。
https://www.hi.u-tokyo.ac.jp/di/news/2024-11-14/
所員の発言
東洋経済オンラインの「経済学者が読み解く現代社会のリアル」に、近藤絢子の「氷河期世代をどう救う?現行制度では行き詰まる 氷河期後の世代も雇用は不安定、年収は低い」が掲載されました。
イベント案内
2025年1月9日にNASSDA会合/CSRDA国際ワークショップ/データインフラ事業ワークショップ「社会科学データアーカイブ連携の国際動向」 を開催いたします。
タイトル:International Trends in Social Science Data Archive Collaboration
日 程:2025年1月9日(木)9:30-11:50 (JST)
開催方法:ハイブリッド開催
使用言語: 英語(日英同時通訳あり)
・参加申し込み
参加を希望される方は以下のURLから登録してください[申込期間 2025/1/7(火)まで]。
https://forms.gle/uwZu1PAUbZuqaNXu5
・詳細は下記をご覧ください。
https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/international/public-lectures/
https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/english/international/symposium/
所員の発言
日本経済新聞電子版(2024年12月6日)に、田中亘のインタビュー記事「小林製薬、損害の法的責任は 社外取のあり方に一石」が掲載されました。
◇日本経済新聞電子版
「小林製薬、損害の法的責任は 社外取のあり方に一石」