2026年1月30日（金）に、人文学・社会科学データインフラストラクチャー強化事業フォーラムを開催いたします。

タイトル：人文学・社会科学におけるデータ基盤の強化と実践 ―信頼できるデータ管理・再利用と教育活用をめざして―

日　　程：2026年1月30日（金）13:00-17:30

開催場所：東京大学本郷キャンパス　福武ラーニングシアター
およびオンライン(Zoom)のハイブリッド開催

・参加申し込み
ご参加は事前登録制となっております。お申込み方法は下記イベントページURLよりご確認ください［申込期間　2026/1/27（火）まで］。
https://www.hi.u-tokyo.ac.jp/di/news/26/

マスロー・セバスティアンの共著論考 "A Historic Win, Familiar Politics: The Paradox of Takaichi's LDP Leadership."（with Annalise Chang, Tom Le）が、Critical Asian Studies Commentary Board（2025年11月6日）に掲載されました。

Annalise Chang, Tom Le, and Sebastian Maslow, "A Historic Win, Familiar Politics: The Paradox of Takaichi's LDP Leadership." Critical Asian Studies Commentary Board, November 6, 2025.

田中隆一の共著論文 "The Long-run and Heterogeneous Impact of Educational Policy on Crime" (with Yu Bai, Yanjun Li, and Xinyan Liu) が、Journal of Comparative Economics に掲載予定です（forthcoming）。

"The Long-run and Heterogeneous Impact of Educational Policy on Crime" (with Yu Bai, Yanjun Li, and Xinyan Liu) Journal of Comparative Economics (forthcoming)

p>2025年12月09日に社研セミナー「祭りにおける身体と「美しさ」―「佐原の大祭」とヴァナキュラー美学の民俗学― 」 塚原 伸治（東京大学大学院総合文化研究科）が開催されます。
ハイブリッド開催（センター会議室 または Zoom）にて、皆様のご参加をお待ちしております。

◇参加申込
所外の方はこちらのお申込フォームからお申込ください。
自動返信メールをもって受付完了とさせていただきます。
（申込締切日：12月8日正午）

◇社研セミナー開催一覧（2025年度）

2025年11月22（土）- 23日（日）に、釜石情報交流センター 釜石PIT・釜石市民ホールTETTOにて「海と希望の学園祭 in kamaishi」を開催いたします。

主催：釜石市

共催：東京大学大気海洋研究所、東京大学社会科学研究所、東京大学生産技術研究所、東京大学先端科学技術研究センター

詳細は下記チラシ(PDF)をご覧ください。

2025-10-30
1769「食育に関する意識調査, 2024」（農林水産省 消費・安全局 消費者行政・食育課）を公開しました。

田中亘が、2025年10月20日に開催された【Mori Hamadaセミナー】「公開買付・大量保有報告規制の改正と同意なき買収の実務の動向と課題」にゲスト講師として登壇しました（主催：森・濱田松本法律事務所）。

登壇者：田中亘（東京大学社会科学研究所教授）、長谷川敏之（野村證券株式会社企業情報部長）、森・濱田松本法律事務所：久保田修平、松下憲、李政潤、近澤諒、越智晋平、金村公樹、福田剛、伊藤雄馬

【Mori Hamadaセミナー】「公開買付・大量保有報告規制の改正と同意なき買収の実務の動向と課題」（2025年10月20日）

マスロー・セバスティアンのコメントが、2025年10月27日付『The Japan Times』に掲載されました。

『The Japan Times』："In diplomatic debut, Takaichi chooses continuity at ASEAN summit"（2025年10月27日）

田中亘・神田秀樹・飯田秀総「＜創立70周年記念鼎談＞研究者からみた会社法・金商法等の改正〔下〕」が、『旬刊商事法務』2404号（2025年10月）に掲載されました（27-43頁）。

神田秀樹・田中亘・飯田秀総「＜創立70周年記念鼎談＞研究者からみた会社法・金商法等の改正〔下〕」『旬刊商事法務』2404号、27-43頁、2025年10月

2025-10-23

以下のデータをオンライン集計システムへ搭載いたしました。

• 第48回衆議院議員総選挙全国意識調査，2017（SSJDA調査番号1243）
• 新有権者等若年層の政治選挙に関する意識調査（参院選前調査），2016（SSJDA調査番号1244）
• 新有権者等若年層の参院選投票後の意識調査，2016（SSJDA調査番号1245）
• 家族についての全国調査（第4回全国家族調査，NFRJ18），2019（SSJDA調査番号1733）
• 第19回統一地方選挙に関する意識調査, 2019（SSJDA調査番号1737）
• 第20回統一地方選挙に関する意識調査, 2023（SSJDA調査番号1738）
• 第49回衆議院議員総選挙全国意識調査, 2021（SSJDA調査番号1739）
• 第25回参議院議員通常選挙全国意識調査, 2019（SSJDA調査番号1740）
• 第26回参議院議員通常選挙全国意識調査, 2022（SSJDA調査番号1741）