2025-03-11
1720「私費外国人留学生生活実態調査，2021」（日本学生支援機構）を公開しました。
1722「短期教育プログラムによる外国人学生受入れ状況調査，2020」（日本学生支援機構）を公開しました。
1723「日本人学生留学状況調査，2020」（日本学生支援機構）を公開しました。

2025年3月に千倉書房より刊行される『人材マネジメントの革新：理論を読み解くための事例集 』（ISBN: 9784805113417）の、第11章【グローバルHRM】国際的な人事管理の脱中心化に向けた取り組み（アステラス製薬株式会社）を、園田薫, 三浦友里恵, 服部泰宏 が、分担執筆いたしました。

2025年3月より「仕事と生活に関する全国調査」（調査企画：2025年社会階層と社会移動研究会、研究代表：東京大学社会科学研究所　藤原翔・永吉希久子）を一般社団法人中央調査社に委託して実施しております。何卒ご協力をよろしくお願い申し上げます。

仕事と生活に関する全国調査

2025年3月5日、近藤絢子の『「働き控え」解消　限定的』が、読売新聞朝刊に掲載されました。

『「働き控え」解消　限定的』

2025年3月4日、共同通信社から近藤絢子の『【１０３万円の壁】誤解にもとづく就業調整　背景に分かりにくい税制』が、配信されました。

【103万円の壁】誤解にもとづく就業調整　背景に分かりにくい税制（熊本日日新聞）

2025年2月17日、Tatsuya Iseki, Masaki Hataの共著論文 “Political Origin of High Trust in the Government During the COVID‐19 Pandemic: Selective Responsibility Attribution to Opposition Parties and Nonpartisan Experts” が、Social Science Quarterly 106(2) e70001に掲載されました。

“Political Origin of High Trust in the Government During the COVID‐19 Pandemic: Selective Responsibility Attribution to Opposition Parties and Nonpartisan Experts”

2025年4月8日に社研セミナー「危機言説の政治学 ―北朝鮮問題と日本安全保障政策の変遷の再検討―」 セバスティアン・マスロー（東京大学社会科学研究所）が開催されます。
ハイブリッド開催（センター会議室 または Zoom）にて、皆様のご参加をお待ちしております。

お申込みはこちらからどうぞ（申込締切日：2025年4月7日正午）

◇社研セミナー開催一覧（2025年度）

丸川知雄　著『中国の産業政策　主導権獲得への模索』（名古屋大学出版会、2025年2月）が、刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

2025年3月2日、近藤絢子がTBS「サンデーモーニング」にて、就職氷河期世代についてVTR出演でコメントいたしました。

2025年3月2日、読売新聞朝刊に、佐藤香が編集に参加した『戦後日本の貧困と社会保障　社会調査データの復元からみる家族』（東京大学出念版会、2024年12月）の書評が掲載されました。