2025年2月7日、日本経済新聞朝刊5面「氷河期世代、正社員9割超」に、玄田有史の分析と近藤絢子のコメントが掲載されました。

日本経済新聞「氷河期世代の男性正社員率、やっとバブル並み　老後不安」

東京大学社会科学研究所では、2025年2月28日（金）に「東大社研パネルシンポジウム2025」を開催いたします。東京大学社会科学研究所が実施しているパネル調査のデータを用いた分析結果の報告と、「パネル調査の未来：東大社研のプロジェクトを通して考える」と題したシンポジウムを企画しております。どなたでもご参加いただけますが、オンライン開催のため事前のお申し込みが必要となります。お申し込みいただいた方々に、Zoomのミーティング情報（URL等）を開催日の前日にお送りいたします。皆さまのご参加を心よりお待ち申し上げております。

●詳細
https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/socialresearch/sympo/

●日時
2025年2月28日（金）15:00〜18:00

●開催形式
Zoomによるオンライン開催
（URL等は前日にお送りいたします）

●参加申込
申込受付：2025年2月4日（火）15:00〜2025年2月26日（水）23:59
申込フォーム：https://forms.gle/t9iJ3Thf5rMQtjra9

●プログラム
15:00〜15:05　開会挨拶　宇野重規（東京大学社会科学研究所・所長）

15:05〜16:25　第1部：研究報告（司会：大久保将貴（東京大学））
・第1報告　俣野美咲（東京大学）「3世代にわたる学歴の再生産のメカニズムの検証：世代間の資源移転に着目して」
・第2報告　那須蘭太郎（東京大学大学院）「賃金トラジェクトリーの男女間格差における家族形成と雇用形態の影響」
・第3報告　張佳潔（東京大学大学院）「性別役割の世代間伝達：父親が成人子の性別意識と家事行動に与える影響」
・第4報告　田垣内義浩（東京大学大学院）「県内地域間比較からみる高校階層構造の影響：進路形成と自己肯定感に着目して」

16:35〜18:00　第2部：シンポジウム「パネル調査の未来：東大社研のプロジェクトを通して考える」（司会：大久保将貴（東京大学））
・第1報告　石田浩（東京大学）「東大社研若年・壮年パネル調査の軌跡と課題」
・第2報告　佐藤香（東京大学）「東大社研パネル調査・高卒パネル調査の20年」
・第3報告　藤原翔（東京大学）「中学生と母親パネル調査による格差・不平等研究の可能性」
・第4報告　石田賢示（東京大学）「5年目のSSJDA Panel調査：公募型質問項目によるパネル調査研究の進展と課題」
・第5報告　大野志郎（東京大学）「親子ダイアド・パネル調査における回収率の推移と回答者属性：ベネッセ共同研究より」

閉会挨拶
石田浩（東京大学・特別教授）

●主催
東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト
お問い合わせ：jlps.sympo[at]gmail.com （[at]を@に換えてお送りください。）

日本掲載新聞（2025年1月31日経済教室欄）に、伊藤亜聖の「転機の中国、習政権は成熟社会の課題直視を」が掲載されました。

◇日本経済新聞 経済教室『転機の中国、習政権は成熟社会の課題直視を』(2025年1月31日）

2025-01-30

以下のデータをオンライン集計システムへ搭載いたしました。

• 第47回衆議院議員総選挙全国意識調査，2014（SSJDA調査番号1074）
• 第24回参議院議員通常選挙全国意識調査，2016（SSJDA調査番号1166）

待鳥聡史・宇野重規　編『〈やわらかい近代〉の日本　リベラル・モダニストたちの肖像』（弘文堂、2025年1月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

細井友裕の論文「Can Minor Powers Swing between Major Powers under a Competitive International System? The Case of the Central African Republic since 2016」が、Africa Reviewに掲載されました。（2025年1月23日）

所長コラム『次期全所的プロジェクトに向けて』を公開いたしました。

2025-01-23
1708「生活定点調査, 2008」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1709「生活定点調査, 2010」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1710「生活定点調査, 2012」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1711「生活定点調査, 2014」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1742「我が国と諸外国のこどもと若者の意識に関する調査, 2023」（こども家庭庁）を公開しました。

2024年12月25日発行の日本労働研究雑誌 No.774に、横内陳正の論文「従業員によるウェルビーイング向上のための主体的な取り組み：ワーク・デザイン理論からみる到達点と展望」が、掲載されました。

日本労働研究雑誌 2025年1月号(No.774)

2025-01-17
1661「貯蓄と消費に関する世論調査, 1998」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1662「貯蓄と消費に関する世論調査, 1999」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1663「貯蓄と消費に関する世論調査, 2000」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1664「家計の金融資産に関する世論調査, 2001」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1665「家計の金融資産に関する世論調査, 2002」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1666「家計の金融資産に関する世論調査, 2003」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1752「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2024」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1753「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2024」（金融経済教育推進機構）を公開しました。