2025年11月15日～16日、齋藤宙治が担当する法学部ゼミ（「交渉と紛争解決」演習、Carol Lawsonゼミと共同）の学生チームが、第24回大学対抗交渉コンペティションにおいて、日本語の部1位及び日本語交渉の部門賞を獲得したほか、総合6位に入賞し、優秀な成績をおさめました。

◇ 第24回大学対抗交渉コンペティション

マスロー・セバスティアンのコメントが、2025年11月16日付『The Age』の記事 "Born to be a little wild, but no rebel without a cause: Inside the world of Japan's first female PM" に掲載されました。

『The Age』："Born to be a little wild, but no rebel without a cause: Inside the world of Japan's first female PM"（2025年11月16日）

岩波由香里の共著論文、"Political Responsiveness and Transparency in Defense Policymaking." (with Ryosuke Okazawa) が、Journal of Economic Behavior and Organization に掲載予定（Forthcoming）です。

"Political Responsiveness and Transparency in Defense Policymaking." (with Ryosuke Okazawa), Journal of Economic Behavior and Organization, Forthcoming.

2025-11-18
1512「エジプト・アラブ共和国における全国世論調査(2008年), 2008」（浜中　新吾・青山　弘之）を公開しました。

マスロー・セバスティアンのコメントが、「時代を読む」における記事「多党化時代に政治の安定をどう図るか？　政策と選挙、のしかかる調整」が、2025年11月14日付『朝日新聞』夕刊に掲載されました。

『朝日新聞デジタル』：「多党化時代に政治の安定をどう図るか？　政策と選挙、のしかかる調整」（2025年11月14日）

ポッドキャスト「社会のふしぎ、研究のふかみー社研ラジオ」を始めました。

社研の研究者が、自身の研究について、専門用語にとらわれず、日常の言葉で語り合う番組です。学術的なテーマを扱いつつも、リラックスした雰囲気でお届けします。

毎月第2・第4火曜日の夕方に公開いたします。ぜひお聞きください。

初回エピソード：「#01-01　東京大学社会科学研究所です。初回は、宇野重規所長がこれまでの歩みについて語ります。」

2025-11-13
PM160「東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-16，2007-2022」（東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト）を公開しました。
PM161「東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave16特別データ（調査時の居住都道府県）, 2022」（東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト）を公開しました。
PY160「東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-16，2007-2022」（東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト）を公開しました。
PY161「東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave16特別データ（調査時の居住都道府県）, 2022」（東京大学社会科学研究所パネル調査プロジェクト）を公開しました。

近藤絢子教授が、第47回サントリー学芸賞 〔政治・経済部門〕を受賞しました。

対象作品：『就職氷河期世代――データで読み解く所得・家族形成・格差』（中央公論新社）
書籍の詳細は、「所員の著書」ページをご覧ください。

◇ 第47回サントリー学芸賞決定
◇ 選評

中村尚史の著書に関するインタビュー記事が、2025年11月10日付『Rorotoko』に掲載されました。

著書『Trading Locomotives』の詳細は、「所員の著書」ページをご覧ください。

『Rorotoko』："Naofumi Nakamura on his book Trading Locomotives"（2025年11月10日）

2025-11-11
1757「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2024.1-3」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1758「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2024.4-6」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1759「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2024.7-9」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1760「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2024.10-12」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。