日本掲載新聞（2025年1月31日経済教室欄）に、伊藤亜聖の「転機の中国、習政権は成熟社会の課題直視を」が掲載されました。

◇日本経済新聞 経済教室『転機の中国、習政権は成熟社会の課題直視を』(2025年1月31日）

待鳥聡史・宇野重規　編『〈やわらかい近代〉の日本　リベラル・モダニストたちの肖像』（弘文堂、2025年1月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

細井友裕の論文「Can Minor Powers Swing between Major Powers under a Competitive International System? The Case of the Central African Republic since 2016」が、Africa Reviewに掲載されました。（2025年1月23日）

所長コラム『次期全所的プロジェクトに向けて』を公開いたしました。

2024年12月25日発行の日本労働研究雑誌 No.774に、横内陳正の論文「従業員によるウェルビーイング向上のための主体的な取り組み：ワーク・デザイン理論からみる到達点と展望」が、掲載されました。

日本労働研究雑誌 2025年1月号(No.774)

2024年12月、日本労務学会誌25巻2号にて、寺澤さやかの論文『「不妊治療と仕事の両立」研究の課題と展望: 医療・雇用の領域におけるジェンダー・バイアスの交差に着目して』が掲載されました。

2024年12月26日、NHK BSスペシャル「情報は人類を滅ぼすか〜ユヴァル・ノア・ハラリ 現代を読みとく」にて、伊藤亜聖が録画出演にてコメントいたしました。

NHK BSスペシャル「情報は人類を滅ぼすか〜ユヴァル・ノア・ハラリ 現代を読みとく」

新刊著者訪問を更新しました。 第46回は、田中 亘『企業法学の方法』を紹介しています。

2025年2月18日に社研セミナー『日本武道にみる在来知の普遍性：新陰流と柔道を事例にして』中嶋哲也（茨城大学）が開催されます。

◇社研セミナー開催一覧（2024年度）

2024年9月21日、田中亘が天津にて開催された、第１回中日商法座談会「中国改正会社法の適用と解釈Q&A」に参加いたしました。