飯田高・太田勝造・佐藤岩夫 編『法社会学ブックガイド2010-2023』（信山社、2025年11月）が刊行されました。
詳細、目次は、「所員の著書」ページをご覧ください。

『法社会学ブックガイド2010-2023』

田中隆一の共著論文、"The Effects of School Bullying Victimization on Cognitive, School Engagement, and Friendship Outcomes" (with Atsushi Inoue) が、Japan and the World Economy に掲載されました（2025年12月）。

"The Effects of School Bullying Victimization on Cognitive, School Engagement, and Friendship Outcomes" (with Atsushi Inoue). Japan and the World Economy, Article 101342, December 2025.

中村尚史編著『日本帝国圏鉄道の形成』（日本経済評論社、2025年11月）が刊行されました。
詳細、目次は、「所員の著書」ページをご覧ください。

『日本帝国圏鉄道の形成』

2025年12月3日、西村幸浩、入山浩一、那須蘭太郎が、国際会議 EDDI 2025 において、「Recent Advances in Applying Artificial Intelligence to Metadata Creation in the Social Science Japan Data Archive: Extracting Metadata from Social Surveys Using Large Language Models」と題し活動報告を行いました。

EDDI 2025（17th European Data Documentation Initiative Users Conference）公式プログラム

2026年1月22日(木)に、社会科学データインフラストラクチャーワークショップ（国際ワークショップ）2026を開催いたします。

タイトル：From Archiving to Intelligence: Developing Interoperable and AI-Ready GIS Datasets

講　　師：Dr. Ta-Chien Chan (Research Center for Humanities and Social Sciences (RCHSS), Academia Sinica, Taiwan)

日　　程：2026年1月22日（木）13:30-15:00

開催場所：赤門総合研究棟5階センター会議室（549）
およびオンライン(Zoom)のハイブリッド開催

言　　語：英語

・参加申し込み
ご参加は事前登録制となっております。お申込み方法は下記イベントページURLよりご確認ください［申込期間　2026/1/20（火）まで］。
https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/infrastructure/j-di2.html

McElwain, Kenneth M., Robert J. Pekkanen, and Daniel M. Smith (eds.), Japan Decides 2024: The Japanese General Election（Palgrave Macmillan, 2025）において、Kenneth M. McElwainが共編者として編集を担当しています。
詳細、目次は、「所員の著書」ページをご覧ください。

Japan Decides 2024: The Japanese General Election（Palgrave Macmillan, 2025）

マスロー・セバスティアンのコメントが、2025年12月10日付『The Japan Times』の記事 "Ukraine's deputy defense minister urges Japan to bolster military aid" に掲載されました。

『The Japan Times』："Ukraine's deputy defense minister urges Japan to bolster military aid"（2025年12月10日）

新藤麻里著『韓国の若者のライフコースと親子間支援：成人期移行における困難と家族主義の影響』（勁草書房、ISBN:978-4-326-60383-1）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

『韓国の若者のライフコースと親子間支援：成人期移行における困難と家族主義の影響』

玄田有史の論文「実質賃金プラスへ　2026年は正念場」が、『中央公論』2026年1月号に掲載されました（94-101頁）。

「実質賃金プラスへ　2026年は正念場」『中央公論』2026年1月号、94-101頁

「社会のふしぎ、研究のふかみー社研ラジオ」の新しいエピソードを公開しました。

#02-01 憲法の語数を数えると、なぜ改正されないかがわかる！データで読み解く憲法の世界（ケネス・盛・マッケルウェイン教授 前編）
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