玄田有史の論考 "A Society Where People Can Work Even at Age 70" が、Japan Policy Forum（Vol. 1, Economy）に掲載されました（2026年2月3日）。

Japan Policy Forum: "A Society Where People Can Work Even at Age 70" (February 3, 2026)

人材公募情報ページに学術専門職員（特定短時間勤務有期雇用教職員） 募集案内を掲載いたしました。

宇野重規・加藤晋・井上彰（編）『リベラリズム：基礎からフロンティアまで』（東京大学出版会）が刊行されました。
詳細、目次は、「所員の著書」ページをご覧ください。

『リベラリズム：基礎からフロンティアまで』（東京大学出版会）

人材公募情報ページに学術専門職員（特定短時間勤務有期雇用教職員） 募集案内を掲載いたしました。

石川博康が、鎌田薫・佐久間毅・小粥太郎編『新基本法コンメンタール：民法総則』（日本評論社、2026年1月）において、「時効（第144条～第146条）」（236-246頁）を分担執筆しました。

『新基本法コンメンタール：民法総則』（日本評論社）

田中隆一の共著論文、"School accountability and student achievement: Neighbouring schools matter" (with Atsuyoshi Morozumi) が、Oxford Economic Papers に掲載予定です（forthcoming）。

「社会のふしぎ、研究のふかみー社研ラジオ」の新しいエピソードを公開しました。

#04-01 不妊治療とキャリア、その"両立の壁"を考える（寺澤さやか助教）
【キーワード】
#産業社会学 #不妊治療＃ジェンダー #ジェンダーギャップ #生殖医療 #労働社会学 #教育社会学

田中亘が、塚本英巨との新春対談「2026年を読む　監査役等を取り巻く環境の動向」に参加し、その内容が『月刊監査役』2026年2月号に掲載されました（18-26頁）。

新春対談「2026年を読む　監査役等を取り巻く環境の動向」『月刊監査役』2026年2月号

マスロー・セバスティアンのコメントが、2026年1月21日付 The Japan Times の記事に掲載されました。

The Japan Times: "Trump, US-Japan ties and year one of his presidency" (January 21, 2026)

1月16日（金）国際交流基金と東京大学社会科学研究所は、連携・協力に関する合意書を締結し、今後の協力に向けて意見交換を行いました。
「開かれた社会科学を日本からつくる」ための活動を、国際交流基金と共に進めてまいります。