マスロー・セバスティアンのコメントが、2026年1月21日付 The Japan Times の記事に掲載されました。

The Japan Times: "Trump, US-Japan ties and year one of his presidency" (January 21, 2026)

1月16日（金）国際交流基金と東京大学社会科学研究所は、連携・協力に関する合意書を締結し、今後の協力に向けて意見交換を行いました。
「開かれた社会科学を日本からつくる」ための活動を、国際交流基金と共に進めてまいります。

人材公募情報ページに特任助教 募集案内を掲載いたしました。

「社会のふしぎ、研究のふかみー社研ラジオ」の新しいエピソードを公開しました。

#03-01 韓国の親子関係の独自性とライフコースの変容（新藤麻里助教）
【キーワード】
#家族社会学 #若者のライフコース #日韓比較 #韓国社会研究 #比較社会学 #親子関係 #世代間支援

南山泰之の共著論文、"A Preliminary Study on Metadata Compatibility and Automatic Conversion among LOD Datasets" (with Yan Cong, Masao Takaku, Takaaki Aoki, and Shigeki Matsubara) が、Proceedings of the International Conference on Dublin Core and Metadata Applications（2025年12月）に掲載されました。

Yan Cong, Masao Takaku, Yasuyuki Minamiyama, Takaaki Aoki, and Shigeki Matsubara, "A Preliminary Study on Metadata Compatibility and Automatic Conversion among LOD Datasets." Proceedings of the International Conference on Dublin Core and Metadata Applications, 2025, pp. 1-11.

2026年2月10日に社研セミナー「教授任用10年の総括と展望：憲法と憲法学の現状と課題をめぐって」 林 知更（東京大学社会科学研究所）が開催されます。
ハイブリッド開催（センター会議室 または Zoom）にて、皆様のご参加をお待ちしております。

◇参加申込
所外の方はこちらのお申込フォームからお申込ください。
自動返信メールをもって受付完了とさせていただきます。
（申込締切日：2月9日正午）

◇社研セミナー開催一覧（2025年度）

近藤絢子の論考が、2026年1月9日付『日本経済新聞』経済教室の記事「社会保障制度を個人単位に、既婚者優遇は改善を」に掲載されました。

『日本経済新聞電子版』経済教室：「社会保障制度を個人単位に、既婚者優遇は改善を」（2026年1月9日）

近藤絢子のインタビュー「奏論　就職氷河期世代」が、茨城新聞（2025年12月28日）、山陽新聞（12月30日）、秋田魁新報（12月31日）、岩手日報（12月31日）、中国新聞（2026年1月6日）、高知新聞（1月6日）など、複数の新聞に掲載されました。

近藤絢子教授が、第21回日本経済学会石川賞を受賞しました。

◇ 日本経済学会石川賞（受賞者一覧）
◇ 選評（PDF）

宇野重規著『すごい古典入門　ルソー『社会契約論』―民主主義をまだ信じていいの？』（中央公論新社）が刊行されます。
詳細、目次は、「所員の著書」ページをご覧ください。

『すごい古典入門　ルソー『社会契約論』―民主主義をまだ信じていいの？』（中央公論新社）