所員の活動
2025年12月3日、西村幸浩、入山浩一、那須蘭太郎が、国際会議 EDDI 2025 において、「Recent Advances in Applying Artificial Intelligence to Metadata Creation in the Social Science Japan Data Archive: Extracting Metadata from Social Surveys Using Large Language Models」と題し活動報告を行いました。
イベント案内
2026年1月22日(木)に、社会科学データインフラストラクチャーワークショップ（国際ワークショップ）2026を開催いたします。
タイトル：From Archiving to Intelligence: Developing Interoperable and AI-Ready GIS Datasets
講 師：Dr. Ta-Chien Chan (Research Center for Humanities and Social Sciences (RCHSS), Academia Sinica, Taiwan)
日 程：2026年1月22日（木）13:30-15:00
開催場所：赤門総合研究棟5階センター会議室（549）
およびオンライン(Zoom)のハイブリッド開催
言 語：英語
・参加申し込み
ご参加は事前登録制となっております。お申込み方法は下記イベントページURLよりご確認ください［申込期間 2026/1/20（火）まで］。
https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/infrastructure/j-di2.html
所員の新著
McElwain, Kenneth M., Robert J. Pekkanen, and Daniel M. Smith (eds.), Japan Decides 2024: The Japanese General Election（Palgrave Macmillan, 2025）において、Kenneth M. McElwainが共編者として編集を担当しています。
詳細、目次は、「所員の著書」ページをご覧ください。
所員の発言
マスロー・セバスティアンのコメントが、2025年12月10日付『The Japan Times』の記事 "Ukraine's deputy defense minister urges Japan to bolster military aid" に掲載されました。
所員の新著
新藤麻里著『韓国の若者のライフコースと親子間支援：成人期移行における困難と家族主義の影響』（勁草書房、ISBN:978-4-326-60383-1）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の研究
玄田有史の論文「実質賃金プラスへ 2026年は正念場」が、『中央公論』2026年1月号に掲載されました（94-101頁）。
お知らせ
「社会のふしぎ、研究のふかみー社研ラジオ」の新しいエピソードを公開しました。
#02-01 憲法の語数を数えると、なぜ改正されないかがわかる！データで読み解く憲法の世界（ケネス・盛・マッケルウェイン教授 前編）
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#日本国憲法 #憲法学 #憲法改正 #比較政治 #戦後日本 #政治制度 #80年憲法 #日本国憲法の謎
受賞関連
中村尚史が編集委員の一人をつとめた『鉄道百五十年史』が、国土交通省による鉄道関係功労者大臣表彰（令和7年・第32回「鉄道の日」）を受賞しました。
所員の研究
田中亘が、草野耕一・駒村圭吾とともに執筆した座談会「草野耕一最高裁判所判事退官記念座談会：倫理と経済が交わる場としての司法 第2回 憲法①（前編）」が、2025年12月5日付『有斐閣Online』に掲載されました。
研究会案内 社研セミナー
2026年1月13日に社研セミナー「教授任用１０年：これまでの研究方法・成果と今後の課題」 田中 亘（東京大学社会科学研究所）が開催されます。
ハイブリッド開催（センター会議室 または Zoom）にて、皆様のご参加をお待ちしております。
◇参加申込
所外の方はこちらのお申込フォームからお申込ください。
自動返信メールをもって受付完了とさせていただきます。
（申込締切日：1月12日正午）
