所員の発言
所員の発言:川田恵介「雇調金に併せ求職者支援を」(『日本経済新聞』2021年1月18日)
『日本経済新聞』2021年1月18日、川田恵介『雇用激変に備える(下) 雇調金に併せ求職者支援を』が掲載されました。
☆ 日本経済新聞HP
〈経済教室〉雇用激変に備える(下) 雇調金に併せ求職者支援を
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68189980V10C21A1KE8000
所員の発言
『日本経済新聞』2021年1月18日、川田恵介『雇用激変に備える(下) 雇調金に併せ求職者支援を』が掲載されました。
☆ 日本経済新聞HP
〈経済教室〉雇用激変に備える(下) 雇調金に併せ求職者支援を
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68189980V10C21A1KE8000
研究会案内 イベント案内
2021年2月19日に「東大社研パネルシンポジウム2021」を開催いたします。詳細は下記ウェブページをご覧ください。
人事関係
人材公募情報のページに学術支援専門職員(特定短時間勤務有期雇用教職員)の募集情報(応募締切:2021年1月29日必着)を掲載いたしました
所員の新著
田中亘・白井正和・久保田修平・内田修平 (編)『論究会社法-- 会社判例の理論と実務』(有斐閣, 2020年11月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の発言
『日本経済新聞』(2020年12月26日)、エコノミストが選ぶ経済図書ベスト10において、田中隆一が分担執筆した「EBPMの経済学―エビデンスを重視した政策立案』大橋弘(編)が選出されました
所員の発言
『環球時報』2020年12月29日「中国は変異ウイルスの侵入を厳格に抑制」と題する記事で丸川知雄のコメントが紹介されました。
☆報道内容は、以下のURLをご覧ください
所員の発言
『環球時報』ウェブ版(環球網)2020年12月28日「半数近くの日本国民が緊急事態宣言が必要だと認識。日本経済は再度マヒに陥る可能性も、と専門家」と題する記事で丸川知雄のコメントが紹介されました。
☆報道内容は、以下のURLをご覧ください
所員の発言
NHK World (2020年12月1日放送)のニュース番組において中国の新しい輸出管理法の影響に関する丸川知雄のコメントが放送されました。
☆放送内容は、以下のURLをご覧ください
https://www3.nhk.or.jp/nhkworld/en/news/videos/20201201115103776/
イベント案内
国際ワークショップ (2021年1月19日(火)開催)
"Research Data Management: Nanyang Technological University's Approach"
日時: 2021年1月19日(火)11:00-12:00
会場: オンライン開催(zoom)
言語: 英語(通訳なし)
講師:
Ms. Goh Su Nee(Lead, Deputy Director, Research Data Management, Library, Nanyang Technological University)
Ms. Yuyun Wirawati(Assistant Director, Research Data Management, Library, Nanyang Technological University)
要旨:
オープンサイエンス時代においては研究活動に伴うデータの収集、管理、保存及び共有が求められており、それをいかに実践的に取り組むかが問われています。本セミナーでは、シンガポール南洋理工大学の専門家を招き、シンガポールにおける研究データ管理の政策を踏まえて南洋理工大学での取り組みについてお話しいただき、効果的な研究データ管理及び支援を行う方法に関する議論を深めていきます。
研究データ管理に関心のある方、大学図書館や研究機関等において研究者の支援に携わる方、データアーカイブの管理運営に携わる方の参加をお待ちしています。
参加方法: 参加ご希望の方は、メールにて
「件名」1/19国際ワークショップ参加希望
「メール本文」に
①お名前:
②所属機関:
③職位:
④メールアドレス:
⑤事前質問:
をご記入の上、 infocsrda(at)iss.u-tokyo.ac.jp へお申込みください。 ※ (at) は @ に置き換えて下さい.
[申込期間 1/15(金)17時まで]
詳細は、以下のURLをご参照ください