宇野 重規(著)『民主主義を信じる』（青土社, 2021年2月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

中国『環球時報』（2021年2月2日）に、「東京五輪、日本復興の心理的支柱」と題する記事で丸川知雄のコメントが紹介されました。

2021年3月9日に社研セミナー"Persuade, Position, or Pander? --Competence Claiming and the Political Economy of Democratic Governance in Developed Open-Economies--" （報告者：樋渡展洋）が開催されます。
詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

人材公募情報のページに学術専門職員（特定有期雇用教職員）の募集情報（応募締切：2021年2月26日必着）を掲載いたしました。英語版は、こちらをご覧ください。

『日本経済新聞』2021年1月18日、川田恵介『雇用激変に備える(下)　雇調金に併せ求職者支援を』が掲載されました。

☆ 日本経済新聞HP
〈経済教室〉雇用激変に備える(下)　雇調金に併せ求職者支援を
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68189980V10C21A1KE8000

2021年2月19日に「東大社研パネルシンポジウム2021」を開催いたします。詳細は下記ウェブページをご覧ください。

https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/social/sympo/f2020.html

人材公募情報のページに学術支援専門職員（特定短時間勤務有期雇用教職員）の募集情報（応募締切：2021年1月29日必着）を掲載いたしました

田中亘・白井正和・久保田修平・内田修平 (編)『論究会社法-- 会社判例の理論と実務』（有斐閣, 2020年11月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

『日本経済新聞』（2020年12月26日）、エコノミストが選ぶ経済図書ベスト10において、田中隆一が分担執筆した「EBPMの経済学―エビデンスを重視した政策立案』大橋弘(編)が選出されました

『山形新聞』2021年1月1日「談話室」に玄田有史の研究が紹介されました

☆詳細は、以下のURLをご覧ください

https://www.yamagata-np.jp/danwa/?par1=20210101.inc