2025年7月号『Voice』に、保城広至の寄稿「戦後『国際危機』から導き出される教訓」が掲載されました。

『Voice』2025年7月号

2025年8月6日（水）に、主に中学校および高等学校教員を対象としたサマーセミナー「『測ること』の社会科学」を開催いたします。
プログラムやお申込方法などの詳細は、こちらをご覧ください。

＊一般の方も参加可能です
＊要事前申込（申込締切：2025年7月25日）

2025年6月4日付『朝日新聞』朝刊に掲載された記事「氷河期世代に公営住宅　政府支援、目立つ従来策　高齢化見据え」において、近藤絢子のコメントが掲載されました。

▶ 関連リンク（電子版記事）：朝日新聞デジタル

全所的プロジェクト（社会科学のメソドロジー）のワークショップを一般公開にて開催いたしますので、お知らせ申し上げます。
皆様の奮ってのご参加をお待ちしております。

日時：2025年6月26日（木）15:00～16:40

報告者：Arthur Spirling [Princeton University]

報告題目：Replication for Language Models: Problems, Principles, and Best Practices for Political Science

場所：東京大学本郷キャンパス社会科学研究所1F　第二会議室（104号室）
　　　https://jww.iss.u-tokyo.ac.jp/guide/

言語：英語

開催方式：対面

対象：一般公開

報告要旨：社会科学のメソドロジーHPに記載

※参加ご希望の方は、下記よりご登録ください
https://forms.gle/Jeez4RpQwfJkVNTT8

東京大学社会科学研究所
社会科学のメソドロジー：事象や価値をどのように測るか

【日本語】
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/methodology/
https://x.com/ISSmethodology

【English】
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/methodology/en/
https://x.com/ISSmethodology_

問い合わせ先：メソドロジー事務局
methodology_admin@iss.u-tokyo.ac.jp

『日本経済新聞』2025年6月3日付「経済教室」に、玄田有史の寄稿「氷河期世代はいま㊤ 雇用は改善　賃金はなお低く」が掲載されました。

「氷河期世代はいま㊤ 雇用は改善　賃金はなお低く」日本経済新聞、2025年6月3日朝刊

2025年7月8日に社研セミナー「婚姻を「測る」：『人口動態調査』における結婚・離婚の届出遅れとその補正」 余田 翔平（東京大学社会科学研究所）が開催されます。
オンライン（Zoom）開催にて、皆様のご参加をお待ちしております。

◇参加申込
所外の方はこちらのお申込フォームからお申込ください。
自動返信メールをもって受付完了とさせていただきます。
（申込締切日：7月7日正午）

◇社研セミナー開催一覧（2025年度）

『日本経済新聞』2025年5月28日付「経済教室」に、東島雅昌の寄稿「自由・民主の侵食、深層にも　トランプ政治と世界（上）」が掲載されました。

「自由・民主の侵食、深層にも　トランプ政治と世界（上）」 日本経済新聞、2025年5月28日朝刊30面

2025年6月号『法律時報』97巻6号（70-75頁）に、藤谷武史の論文「租税法律主義はいかなる態様で租税法解釈を枠づけているか―『議論』の構造からのアプローチ」が掲載されました。

『法律時報』97巻6号（2025年6月）70-75頁

『金融取引と課税(7)』（トラスト未来フォーラム研究叢書、135-165頁）に、藤谷武史の論文「通貨発行益再考 ― Listokin & Gale, Monetary Finance (2022)を読む」が掲載されました。

『金融取引と課税(7)』（トラスト未来フォーラム研究叢書）135-165頁

2025年5月に刊行された『税研』241号, 79-91頁に、藤谷武史の論文「補助金・助成金と仕入税額控除（消費税事例研究 第7回）」が掲載されました。

『税研』241号（2025年5月）79-91頁