人事関係
公募情報: 特任専門職員(特定短時間勤務有期雇用職員)
人材公募情報のページに特任専門職員(特定短時間勤務有期雇用職員)(応募締切:2022年10月21日必着)を掲載いたしました。
研究会案内 イベント案内
全所的プロジェクト(社会科学のメソドロジー)
日時:2022年11月1日(火)15:00-16:40
場所:オンライン(Zoomミーティング)
タイトル:「歴史記述による経済理論の構築にむけて」
報告者:山本浩司 氏(東京大学)・矢島ショーン 氏(東京大学)
対象:一般公開
報告要旨:社会科学のメソドロジーHPに掲載
※参加ご希望の方は、下記よりご登録ください。
前日にZoomのURLを送付いたします。
https://forms.gle/
東京大学社会科学研究所
社会科学のメソドロジー:事象や価値をどのように測るか
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/
問い合わせ先:メソドロジー事務局
methodology_admin@iss.u-tokyo.
所員の新著
広渡清吾[名誉教授](著)『社会投企と知的観察 -- 日本学術会議・市民社会・日本国憲法 -- 』(日本評論社、2022年9月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
受賞関連
ケネス・盛・マッケルウェイン(著)『日本国憲法の普遍と特異――その軌跡と定量的考察』が第34回アジア・太平洋賞特別賞を受賞しました。
受賞図書:
○ケネス・盛・マッケルウェイン(著)
『日本国憲法の普遍と特異――その軌跡と定量的考察』
(千倉書房)
その他
2022-09-29
1508「2015年SSM日本調査,2015」(2015SSM調査管理委員会)を公開しました。
所員の研究
田中亘の論文「リテール分野における技術革新の社会的意義および規制のあり方 --インターネット取引とロボアドバイザーを中心に-- 」が 証券経済研究に掲載されました。
所員の研究
Masaki Nakabayashi (co-authored with Matthew M. Carlson)による論文 "Political reforms and the funding of parties in Japan: 1955-2020 29 August 2022" が Democratization にアクセプトされました。
所員の発言
所員の発言