2022-11-25
1531「時短アンケート兼生活実態・意識調査，2021」（日本建設産業職員労働組合協議会）を公開しました。

「ラウンドテーブル：「新しい資本主義」下でのコーポレート・ガバナンス改革の次フェーズ」（早稲田大学WBF研究センター第12回 WBSグローバルインサイト 「新しい資本主義」下での企業経営権とESG－コーポレート・ガバナンス改革の次フェーズの考察－、2022年11月10日）に、 田中亘がパネリストの一人として登壇しました。

◇早稲田大学WBF研究センター第12回 WBSグローバルインサイト
　「新しい資本主義」下での企業経営権とESG－コーポレート・ガバナンス改革の次フェーズの考察－
https://www.rieti.go.jp/jp/events/22111001/info.html

2022-11-17
1452「世界価値観調査（日本調査）Wave1，1981」（電通総研）を公開しました。
1453「世界価値観調査（日本調査）Wave2，1990」（電通総研）を公開しました。
1454「世界価値観調査（日本調査）Wave3，1995」（電通総研）を公開しました。
1455「世界価値観調査（日本調査）Wave4，2000」（電通総研）を公開しました。
1456「世界価値観調査（日本調査）Wave5，2005」（電通総研）を公開しました。
1457「世界価値観調査（日本調査）Wave6，2010」（電通総研）を公開しました。
1458「世界価値観調査（日本調査）Wave7，2019」（電通総研）を公開しました。
1459「世界価値観調査（日本調査）Wave1-7，1981-2020」（電通総研）を公開しました。

全所的プロジェクト（社会科学のメソドロジー）のワークショップを開催いたしますので、お知らせ申し上げます。
皆様の奮ってのご参加をお待ちしております。

【日時】2022年12月20日（火）15:00～16:40
【場所】オンライン（Zoomミーティング）
【タイトル】"How Do Political Conflicts Shape Economic Relations? Introducing Big Data-Based and Survey-Based Approaches"
【報告者】Sung Eun Kim (Korea University)
【言語】英語
【対象】大学関係者のみ

報告要旨：社会科学のメソドロジーHP　に掲載

※参加ご希望の方は、下記よりご登録ください。
前々日にZoomのURLを送付いたします。
https://forms.gle/YfRvPwrGqdpfWYTD8


東京大学社会科学研究所
社会科学のメソドロジー：事象や価値をどのように測るか
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/methodology/
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/methodology/en/

問い合わせ先：メソドロジー事務局
methodology_admin@iss.u-tokyo.ac.jp

2022年11月5日（土）- 6日（日）に釜石市民ホールTETTOにて開催された「海と希望の学園祭 in Kamaishi」にて、 玄田有史・宇野重規・中村寛樹が登壇しました。

玄田有史「海と希望のこれまで。そしてこれから。」（11月5日　講演）

宇野重規「民主主義は海から生まれた」（11月6日　講演）

中村寛樹・他「海と希望のソーシャルビジネス」（11月6日　トークイベント）

◇メディア掲載：
釜石新聞NewS「大学の知見をまちづくりに 「海と希望の学園祭」 釜石市・東京大連携協定記念で」
https://en-trance.jp/news/kamaishishinbun-news/33386.html

東京大学 学内広報「海と希望の学園祭 in Kamaishi」（北川貴士）
https://www.u-tokyo.ac.jp/gen03/kouhou/1565/03column.html#海と希望の学校in三陸

ディスカッションペーパー（日本語シリーズ）

J-243：荒見玲子・大谷基道・松井望「服部和恵（福井県総務部副部長）インタビュー調査記録」

J-244：荒見玲子・出雲明子・岩﨑千玲・大谷基道・竹内直人・松井望「菅沼綾子（元愛知県環境部長）インタビュー調査記録」

が刊行されました。

石田信平・竹内（奥野）寿・橋本陽子・水町勇一郎（著）『デジタルプラットフォームと労働法ー労働者概念の生成と展開』（東京大学出版会、2022年11月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

2022年12月13日に社研セミナー「世紀転換期アメリカ製造業の海外進出と東アジア市場：国際関係経済史の試み」（報告者：中村尚史、社会科学研究所）
が開催されます。

◇社研セミナー開催一覧（2022年度）

新刊著者訪問を更新しました。 第41回は齋藤 宙治『子どもと法 ― 子どもと大人の境界線をめぐる法社会学』を紹介しています。

東京大学社会科学研究所は、海外招聘研究員としてお招きした
パリ第1大学　Mustapha Mekki教授による講演会を開催いたします。
皆さまのご参加をお待ちしております。

日　時：2023年1月11日（水）15：00~16：30
形　式：オンライン
報告者：Mustapha Mekki氏（パリ第1大学 教授）
タイトル：
「ローカル・ケースからグローバル・コーズへ：気候変動訴訟は司法民主主義の範例か？」
D'une affaire locale à une cause globale : le contentieux climatique, un
exemple de démocratie judiciaire ?
（From local case to global cause : Climate litigation, an example of
judicial democracy ?）
言　語：フランス語（逐次通訳付き）
司　会：石川博康（東京大学社会科学研究所 教授）

【お申込み】
　2023年1月10日（火）正午までにGoogleフォームからお申込みください。
　https://forms.gle/ztq6QAgdgKZ7y4h78