朝日新聞（2022年12月2日 朝刊、朝日新聞デジタル）に中村尚史のインタビュー記事「 新幹線、今やガラパゴス化 」（（リレーおぴにおん）鉄道１５０年：６）が掲載されました。

◇ 朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/DA3S15490807.html

周俊による論文「永遠の秘密主義ー現代中国における秘密保持制度の起源とその実態ー」が 『現代中国研究』（2022年第49号）に掲載されました。

玄田有史による論文「黙っていても実質賃金は上がらない」が 『世界』（2023年1月号）に掲載されました。

全所的プロジェクト（社会科学のメソドロジー）の研究会を一般公開にて開催いたしますので、お知らせ申し上げます。
皆様の奮ってのご参加をお待ちしております。

【日時】2022年12月16日（金）15：00-16：40
【場所】オンライン（Zoomミーティング）
【タイトル】「リバタリアニズムの可能性：Frontiers of libertarianism」
【報告者】：森村進（一橋大学名誉教授）・広瀬巌（McGill Univ.）
【対象】一般公開

報告要旨：社会科学のメソドロジーHP　に掲載

※参加ご希望の方は、下記よりご登録ください。
前々日にZoomのURLを送付いたします。
https://forms.gle/crkKVqLqGCrMwjRx6

東京大学社会科学研究所
社会科学のメソドロジー：事象や価値をどのように測るか
【日本語】
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/methodology/
https://twitter.com/ISSmethodology

【English】
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/methodology/en/
https://twitter.com/ISSmethodology_

問い合わせ先：メソドロジー事務局
methodology_admin@iss.u-tokyo.ac.jp

12月15日に開催される東京カレッジ「独裁者との対話：北朝鮮との首脳外交によって得ることと失うこと」において、Meredith SHAW（社会科学研究所）が登壇します。
［主催： 東京大学国際高等研究所東京カレッジ］

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東京カレッジ「独裁者との対話：北朝鮮との首脳外交によって得ることと失うこと 」

要旨：
北朝鮮のような「ならず者国家」との首脳会談を行うことで何が得られるのか。それは、独裁政権に威信と正当性を与えるというリスクを冒してまでも手に入れるべきものなのだろうか。二人の講演者が、これらの疑問について批判的な討議を展開する。

Alastair MORGAN大使は2018～19年の北朝鮮との首脳会談について議論し、Meredith SHAW博士は北朝鮮の国内プロパガンダで首脳会談がどのように描かれているのかを解説する。

〇日時｜Date：
2022年12月15日（木）16:00-17:30 JST｜Thursday, 15 December 2022, 4:00-5:30 pm JST

〇会場｜Venue：
Zoomウェビナー（登録はこちら）要事前登録｜Zoom Webinar (Register here) Pre-registration required

〇言語｜Language：
英語・日本語同時通訳｜English with Japanese simultaneous translation

〇イベントURL | Event URL：
日本語はこちらへ | Click here for English

〇問い合わせ先 | Contact：
tokyo.college.event@tc.u-tokyo.ac.jp

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2022-12-01
1523「全国就業実態パネル調査，2022」（リクルートワークス研究所）を公開しました。
1524「全国就業実態パネル調査，2022【特別データ】」（リクルートワークス研究所）を公開しました。

新刊著者訪問を更新しました。 第42回は佐藤 岩夫『司法の法社会学Ⅰ─ 個人化するリスクと法的支援の可能性』『司法の法社会学Ⅱ─ 統治の中の司法の動態』を紹介しています。

横内陳正 助教による発表 "Inclusion at work and employee well-being: Developing the Japanese version of the scale and preliminary analysis" が第38回 日本ストレス学会 奨励賞（高田賞）を受賞しました。

水町勇一郎による論文「家政婦兼訪問介護ヘルパーへの労災保険法の適用―国・渋谷労基署長（山本サービス）事件」が 『ジュリスト』に掲載されました。

2022-11-25
1531「時短アンケート兼生活実態・意識調査，2021」（日本建設産業職員労働組合協議会）を公開しました。