人事関係
公募情報: 特任研究員(特定短時間勤務有期雇用教職員)[全所的研究プロジェクト]
人材公募情報ページに特任研究員(特定短時間勤務有期雇用教職員)[全所的研究プロジェクト](応募締切:2023年2月2日必着)を掲載いたしました。
人事関係
人材公募情報ページに特任研究員(特定短時間勤務有期雇用教職員)[全所的研究プロジェクト](応募締切:2023年2月2日必着)を掲載いたしました。
研究会案内 イベント案内
全所的プロジェクト(社会科学のメソドロジー)
【日時】2023年2月20日(月)15:00-16:40
【場所】オンライン(Zoomミーティング)
【タイトル】「道徳理論としての利己主義 : Egoism as a Moral Theory」
【報告者】::重田園江氏(明治大学)・押谷健(早稲田大学)
【対象】一般公開
報告要旨:社会科学のメソドロジーHP に掲載
※参加ご希望の方は、下記よりご登録ください。
前週金曜日(2/17)にZoomのURLを送付いたします。
https://forms.gle/
東京大学社会科学研究所
社会科学のメソドロジー:事象や価値をどのように測るか
【日本語】
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/
https://twitter.com/
【English】
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/
https://twitter.com/
問い合わせ先:メソドロジー事務局
methodology_admin@iss.u-tokyo.
その他
2023-01-20
1538「被災者健康調査(第1期),2011.6-9」( 辻 一郎 )を公開しました。
所員の新著
宇野重規(著)『近代日本の「知」を考える。 西と東との往来[叢書・知を究める 21]』(ミネルヴァ書房、2023年1月)が刊行されます。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の新著
宇野重規(著)『日本の保守とリベラル 思考の座標軸を立て直す』(中央公論新社、2023年1月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
受賞関連
近藤絢子 教授 が、第19回(令和4年度)日本学士院学術奨励賞 を受賞しました。
受賞業績:「若年・高齢者労働市場の実証分析と医療・社会保障政策の政策評価 」
所員の発言
読売新聞(2023年1月16日 朝刊、読売新聞オンライン)の記事『「お騒がせします」...批判も多い選挙カー、異なる有権者と候補者の考え方』(New門)ににケネス・盛・マッケルウェインのコメントが掲載されました。
◇ 読売新聞オンライン
https://www.yomiuri.co.jp/election/20230115-OYT1T50106/
所員の研究
田中亘による論文「モニタリングモデルと指名委員会等設置会社」がコーポレートガバナンス(Vol.11、2022年12月号)に掲載されました。
イベント案内
1月27日に開催される2023 Princeton Day at UTokyoにおいて、石田 浩(社会科学研究所)が登壇します。
[主催: 本部国際研究推進課]
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2023 Princeton Day at UTokyo
東京大学とプリンストン大学は、2013年に戦略的パートナーシップ覚書を締結して以来、約10年間にわたり様々な分野で研究交流・学生交流を積み重ねてきました。また、両大学で共同ファンドを設置し、共同研究・教育プロジェクトへの助成を行っています。
戦略的パートナーシップ覚書締結10周年の記念も兼ねて、これまでの交流・活動を振り返り、今後の交流を展望する2023 Princeton Day at UTokyoを開催します。
[学内限定]
〇日時:
日時:2023年1月27日(金)10:30-12:30 (日本時間)/1月26日(木)20:30-22:30(米国東部時間)
〇会場:
会場:SMBC Academia Hall(東京大学本郷キャンパス国際学術総合研究棟4F)
(オフラインとオンライン配信によるハイブリッド開催)
〇言語:
英語(通訳なし)
〇イベントURL:
https://www.u-tokyo.ac.jp/focus/ja/events/z0707_00015.html
要事前申込
本郷キャンパスでの会場参加(先着80名)
https://form.qooker.jp/Q/auto/en/2023PrincetonDay/OnsiteReg/
ウェビナー参加:
https://form.qooker.jp/Q/auto/en/2023PrincetonDayWeb/WebinarReg/
※会場の席には限りがあるので、キャンセルの場合は必ず申込後のメールの記載に従い、ご連絡ください。
〇問い合わせ先:
本部国際研究推進課
sp.uni.adm@gs.mail.u-tokyo.ac.jp