『中央公論』（ 2019年8月号）、玄田有史「８０５０問題解決のためにできること　親子ペア就業〞でＳＮＥＰと社会をつなぐ」が掲載されました

『日本経済新聞』（2019年7月21日朝刊）、「トップ人事の混乱 LIXILはどこで間違えた？」に田中亘へのインタビュー記事が掲載されました。

『神戸新聞他（共同通信配信）』（2019年7月15日朝刊）、「ふるさと納税　課題解決に活用」に宇野重規のコメントが掲載されました。

『朝日新聞』（2019年7月14日朝刊）、『同性婚・夫婦別姓・・・ジェンダー争点「山」動くか』に宇野重規のコメントが掲載されました。

『東京新聞』（2019年7月14日朝刊）、宇野重規の寄稿記事『時代を読む　一票投じる三つの基準』が掲載されました。

人材公募情報のページに准教授（附属社会調査・データアーカイブ研究センター：国際調査研究分野）の募集情報（応募締切：2019年9月20日必着）を掲載いたしました。

人材公募情報のページに特任研究員（特定短時間勤務有期雇用教職員）の募集情報（応募締切：2019年8月16日必着）を掲載いたしました。

1220「新規開業実態調査，2017」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1223「インバウンド（外国人観光客）の受け入れに関するアンケート調査，2017」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1224「新規開業実態調査（特別調査），2017」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1248「変動期における投票行動の全国的・時系列的調査（JESⅣ SSJDA版）wave7web調査, 2011」（JESⅣ研究会（平野浩・小林良彰・池田謙一・山田真裕））を公開しました。

M・ブレイ& O・クウォ(著）森いづみ・早坂めぐみ・佐久間那友・田中光晴・高嶋真之・大和洋子(訳)『塾：私的補習ルールの国際比較』 （東信堂 , 2019年6月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。