佐藤香 分担執筆による『パネル調査にみる子供の成長　学びの変化・コロナ禍の影響』（東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所［編］、勁草書房）が刊行されました。

丸川知雄の共著論文"How can the value added of Vietnam's export industries be increased? "がThe Japanese Political Economy(1-21)（2024年3月20日）に掲載されました。

加藤晋、 田中隆一、ケネス･盛･マッケルウェイン ［編著］ 『パンデミックと社会科学：ポストコロナから見えてくるもの』（勁草書房、2024年2月）が刊行されました。

丸川知雄による「液晶パネル産業における中国の躍進」が「比較経済研究」（61（1)、2024年1月）に掲載されました。

2024年5月14日に社研セミナー「日本公債市場の源流：近世大坂の債権流通」萬代悠（法政大学） が開催されます。

◇社研セミナー開催一覧（2024年度）

ディスカッションペーパー（日本語シリーズ）にF-249 (伊藤亜聖・林載桓・張紅詠,「 データとしての習近平重要講話」) が刊行されました。

令和６年度より社会科学研究所　所長　宇野重規が就任いたしました。

前所長　玄田有史の退任挨拶は下記にて掲載しております。

『令和６年度　部局長交代のお知らせ』

西村幸浩による論文「深層学習を用いた日米の死刑への態度の規定要因の因果探索」（法社会学 『法の理論と法の現場（90号173-197）』 2024年3月）に掲載されました。

日本経済新聞（2024年4月1日朝刊法務面・日経新聞電子版）に田中亘のインタビュー記事「企業の政治献金、開示に課題 みえにくい献金先や額、識者ら問題視」が掲載されました。

◇日経新聞電子版　（電子版タイトル「企業の政治献金、ムダか有意義か　ガバナンス識者に聞く」）

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD229UK0S4A320C2000000/

宇野重規・加藤晋［編著］ 『政治哲学者は何を考えているのか メソドロジーをめぐる対話』（勁草書房、2024年2月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。