所員の研究
所員の研究:田中亘 「経済分析は法学の発展にどのように寄与するか」
田中亘による論文「経済分析は法学の発展にどのように寄与するか」が法の支配(209号、2023年4月)に掲載されました。
所員の発言
朝日新聞(2023年4月27日朝刊・朝日新聞デジタル)に宇野重規の記事「(論壇時評)共に議論する場に 自分と世界をつなぐ「感触」を」が掲載されました。
◇朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/DA3S15621925.html
所員の新著
高原明生・園田茂人・丸川知雄・川島真(編)『日中関係 2001-2022』(東京大学出版会、2023年4月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の発言
週刊東洋経済(2023年4月29日・5月6日合併号)に川田恵介の寄稿「 2010年代以降の雇用 世界と日本の傾向に違いも」(経済学者が読み解く 現代社会のリアル)が掲載されました。
◇週刊東洋経済
https://str.toyokeizai.net/magazine/toyo/20230424/
所員の新著
東島雅昌(著)『民主主義を装う権威主義 ―世界化する選挙独裁とその論理―』 (千倉書房、2023年3月)および "The Dictator's Dilemma at the Ballot Box: Electoral Manipulation, Economic Maneuvering, and Political Order in Autocracies"(University of Michigan Press、2022年6月)が刊行されました。
所員の発言
NHK Eテレ(2023年4月15日放送)「 ETV特集 誰のための司法か〜團藤重光 最高裁・事件ノート〜」にて佐藤岩夫 特任教授のコメントが放映されました。
社研セミナー
2023年5月9日に社研セミナー「グローバル法多元主義と抵触法:「考慮」という方法の検討を中心に」(報告者:加藤紫帆、社会科学研究所)が開催されます。
お知らせ
プレスリリース
『東京大学社会科学研究所・ベネッセ教育総合研究所 共同研究プロジェクト 「子どもの生活と学びに関する親子調査 2022」結果速報 「上手な勉強のしかたがわからない」という悩みが約7割に増加 ~ "学習方法の理解"は学習意欲と成績の向上に効果があることが明らかに~
についてプレスリリースを行いました。
ベネッセ教育総合研究所「子どもの生活と学び」研究プロジェクト
https://berd.benesse.jp/special/childedu/
東京大学社会科学研究所「子どもの生活と学び」研究プロジェクト
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/clal/
受賞関連
庄司匡宏 教授が「第二回開発経済学会 不破賞」を受賞しました。
(受賞日:2023年4月1日)
◇第二回開発経済学会 不破賞
http://www.jade.gr.jp/FuwaAward.html