1303「団体の基礎構造に関する調査（第3次），2012」（筑波大学人文社会国際比較研究機構（ICR））を公開しました。
1311「団地居住者生活実態調査，1965」（東京大学社会科学研究所）を公開しました。
1331「神奈川県における民生基礎調査（ボーダー・ライン層調査），1961」（東京大学社会科学研究所） を公開しました。

『社会科学研究所研究シリーズ』に、No.70（松井望・荒木一男（編), 「自治体計画の特質および地方分権改革以降の変化と現状」）が刊行されました。

宍戸常寿・林 知更・小島慎司・西村裕一(編著)『戦後憲法学の70年を語る』（日本評論社, 2020年7月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

2020年7月28日に社研セミナー「COVID-19・災害への対応と人の移動・つながりを考える」（報告者：中村寛樹）が開催されます。新型コロナウイルス感染への対応から、今回は所内限りでの開催となります。
詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

1296「niji VOICE 2018（LGBTと職場に関する調査），2018」（特定非営利活動法人虹色ダイバーシティ　国際基督教大学ジェンダー研究センター）を公開しました。
1300「地域元気指数調査，2017」（アール・ピー・アイ） を公開しました。
1301「地域元気指数調査，2018」（アール・ピー・アイ） を公開しました。

東京大学社会科学研究所の全所的プロジェクト「危機対応の社会科学」の成果である『危機対応学』全4巻（東京大学出版会刊行）がこのたび完結しました。

全所的プロジェクト「危機対応の社会科学（危機対応学）」について
https://web.iss.u-tokyo.ac.jp/crisis/

刊行情報について
http://www.utp.or.jp/book/b492392.html

『朝日新聞』「折々のことば」（2020年7月12日）に、東大社研・中村尚史・玄田有史編『地域の危機・釜石の対応』（東京大学出版会、2020年6月30日刊行）から、玄田有史・荒木一男「危機対応と希望」の一節が引用されました。

『中央公論』2020年8月号に、玄田有史「戦後最大の休業者数　労働市場に何が起こったか？」が掲載されました。

『日本経済新聞』（2020年6月28日朝刊）「＜経済論壇から＞コロナで雇用はどう変わるか　所得保障の議論が浮上」に、近藤絢子「フリーランス、安全網整備を, 変わる働き方」（日本経済新聞6月10日経済教室）が紹介されました。