刊行情報:『社会科学研究』第71巻2号
『社会科学研究』71巻第2号(特集:民事訴訟の実証分析 ―全国訴訟記録調査から―)が刊行されました。詳しくは、こちらのページをご覧ください。
社研セミナー
2020年6月30日に社研セミナー「COVID-19と国際法:何が語られているか、どのように語るべきか」(報告者:中島啓)が開催されます。新型コロナウイルス感染への対応から、今回は所内限りでの開催となります。
詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。
社研セミナー
2020年5月に予定していた社研セミナー(報告者:永吉希久子)は新型コロナウイルス感染の拡大を受け、延期することにいたしました。新しい日程等については決まり次第ご案内いたします。
所員の新著
Shin Arita, Education and Social Stratification in South Korea(University of Tokyo Press, April,2020)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の発言
『日本経済新聞』(2020年6月10日朝刊)に、近藤絢子「フリーランス、安全網整備を 変わる働き方」が掲載されました。
☆日本経済新聞HP
https://www.nikkei.com/article/DGXKZO60145890Z00C20A6KE8000/
所員の発言
『日本経済新聞』(2020年6月5日朝刊)に、宇野重規「事前の制度化・事後検証カギ 危機下の民主主義」が掲載されました。
☆日本経済新聞HP
https://www.nikkei.com/article/DGXKZO59977060U0A600C2KE8000/
所員の発言
NHK特設サイト『新型コロナウイルス』(2020年5月25日)、宇野重規『危機の中だからこそ 民主主義の強化を』に宇野重規へのインタビュー記事が掲載されました。
☆記事は以下のNHKサイトから読めます。
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/interview/detail/opinion_08.html
所員の発言
『日本経済新聞』(2020年5月30日)「<経済論壇から>公的債務の膨張に警鐘」に、玄田有史「異常と変化に対応しうる「働き方」へ」が紹介されました。
所員の発言