『日本労働研究雑誌』（2022年4月号）の特集「労働統計の現在とこれから」に、石田賢示「社会生活基本調査」、玄田有史「就業構造基本調査」、田中隆一「自治体行政データ」、藤原翔「サーベイ調査の今後」が掲載されました。

Susumu Cato, Takashi Iida, Kenji Ishida, Asei Ito, Kenneth Mori McElwain, Masahiro Shoji による論文 "Variations in Early-Stage Responses to Pandemics: Survey Evidence from the COVID-19 Pandemic in Japan" が Economics of Disasters and Climate Change にオンライン掲載されました。

佐藤岩夫・阿部昌樹（編著）飯田高・山口絢他（著）『スタンダード法社会学』（北大路書房、2022年3月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

東京大学社会科学研究所は、2022年3月30日に、釜石市と東京大学大気海洋研究所の３者で連携協力し、地域社会の発展や人材育成、学術の振興に寄与することを目的として、新たに覚書を締結いたしました。

『社会科学研究』第73巻第2号（特集：「グローバル・サウス」と現代国際法の課題）が刊行されました。詳しくは、こちらのページをご覧ください。

『社会科学研究』第73巻第1号（特集：中華人民共和国初期における国家と社会）が刊行されました。詳しくは、こちらのページをご覧ください。

水町勇一郎による論文「私傷病休職からの復職のために求められる職務遂行能力」が 『ジュリスト』に掲載されました。

2022-03-18
1439「全国就業実態パネル調査（臨時追跡調査），2020」（リクルートワークス研究所）を公開しました。
1440「全国就業実態パネル調査（追加調査），2021」（リクルートワークス研究所）を公開しました。
1441「全国就業実態パネル調査（臨時追跡調査），2021」（リクルートワークス研究所）を公開しました。
1445「niji VOICE 2020（LGBTと職場に関する調査），2020」（虹色ダイバーシティ　国際基督教大学ジェンダー研究センター）を公開しました。
1447「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2021.4-6」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1451「教員の仕事と意識に関する調査, 2015」（片山 悠樹）を公開しました。

田中 亘「防衛策と買収法制の将来（上）ー東京機械製作所事件の法的検討」が 『旬刊商事法務』に掲載されました。