2025-02-26
1726「食育に関する意識調査, 2023」（農林水産省 消費・安全局 消費者行政・食育課）を公開しました。
1754「児童養育費調査 北会津 農村調査（世帯調査票）, 1966」（森岡 清美）を公開しました。

2025年2月、Toshihiro Matsumura, X. Henry Wang, and Chenhang Zeng, の共著論文 “Welfare improving common ownership in successive oligopolies: The role of the input market”が、Canadian Journal of Economics 58(1), 169-192 に掲載されました。

“Welfare improving common ownership in successive oligopolies: The role of the input market”, Canadian Journal of Economics

2025年2月22日、日本経済新聞の朝刊35面「経済論壇から」に、近藤絢子の研究が掲載されました。

2025年2月、藤谷武史の論文 “Succession Substitutes and Taxation - An Analysis from the Perspective of Party Autonomy and Tax Neutrality ” が、Japanese Yearbook of International Law 67 253-271 に、掲載されました。

所長コラム2月号『開かれた社会科学を日本からつくる』を公開いたしました。

2025年3月11日に社研セミナー「データとともに歩み続けて―社会科学研究所での20年」が開催されます。報告者の佐藤香教授の最終講義でもあります。
ハイブリッド開催（センター会議室 または Zoom）にて、皆様のご参加をお待ちしております。

◇社研セミナー開催一覧（2024年度）

2025年2月6日、齋藤宙治の論文 “Law and Economics in Japan's Courts: Emerging Trends and Developments”が、Asian Journal of Law and Economicsに掲載されました。

“Law and Economics in Japan's Courts: Emerging Trends and Developments” Asian Journal of Law and Economics

2025-02-13
1712「生活定点調査, 2016」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1713「生活定点調査, 2018」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1714「生活定点調査, 2020」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1715「生活定点調査, 2022」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。

2025年2月7日、日本経済新聞朝刊5面「氷河期世代、正社員9割超」に、玄田有史の分析と近藤絢子のコメントが掲載されました。

日本経済新聞「氷河期世代の男性正社員率、やっとバブル並み　老後不安」

2025-02-07
1654「貯蓄と消費に関する世論調査, 1992」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1655「貯蓄と消費に関する世論調査, 1993」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1656「貯蓄と消費に関する世論調査, 1994」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1657「貯蓄と消費に関する世論調査, 1995」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1659「貯蓄と消費に関する世論調査, 1996」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1660「貯蓄と消費に関する世論調査, 1997」（金融経済教育推進機構）を公開しました。