東島雅昌の共著論文「選挙操作と党派性: 多国間サーベイによる選挙の公正性認識の実証分析」（門屋寿・塚田真司との共著）2024.が、『選挙研究』39号2巻．に掲載されました。

2024-08-01
1697「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2023」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1698「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2023」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1631「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2022」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1632「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2022」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1658「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2021」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1642「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2021」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1641「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2020」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1640「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2020」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1639「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2019」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1638「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2019」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1637「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2018」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1636「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2018」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1635「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2017」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1634「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2017」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1633「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2016」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1688「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2016」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1689「金融リテラシー調査, 2022」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1690「金融リテラシー調査, 2019」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1691「金融リテラシー調査, 2016」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1692「子どものくらしとお金に関する調査（第1回）, 2005」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1699「15歳のお金とくらしに関する知識・行動調査, 2023」（金融経済教育推進機構）を公開しました。

ディスカッションペーパー（日本語シリーズ）にJ-251 (近藤絢子「就職氷河期の影響の地域差と18 歳時点での地域間移動」) が刊行されました。

百瀬由璃絵、石田浩の共著論文 "Bullying experiences in childhood and health outcomes in adulthood" がPLOS ONE 19(7): e0305005 (2024).に掲載されました。

松村敏弘の共著論文"Are fuel taxes redundant when an emission tax is introduced for life-cycle emissions?" が Economics Letters Volume 241, August 2024, 111842に掲載されました。

2024-07-25

以下のデータをオンライン集計システムへ搭載いたしました。

• 第1回学習基本調査（小・中学生版），1990（SSJDA調査番号0727）
• 第1回学習基本調査（高校生版），1990（SSJDA調査番号0728）
• 第2回学習基本調査（小学生版），1996（SSJDA調査番号0729）
• 第2回学習基本調査（中学生版），1996（SSJDA調査番号0730）
• 第2回学習基本調査（高校生版），1996（SSJDA調査番号0731）
• 第3回学習基本調査（小学生版），2001（SSJDA調査番号0736）
• 第3回学習基本調査（中学生版），2001（SSJDA調査番号0737）
• 第3回学習基本調査（高校生版），2001（SSJDA調査番号0738）
• 第5回学習基本調査（小学生版），2015（SSJDA調査番号1605）
• 第5回学習基本調査（中学生版），2015（SSJDA調査番号1606）
• 第5回学習基本調査（高校生版），2015（SSJDA調査番号1607）

社会科学研究所の活動をまとめた社会科学研究所年報（No.61）を公開いたしました。

人材公募情報ページに附属社会調査・データアーカイブ研究センター・調査基盤研究分野 准教授 募集案内を掲載いたしました。

齋藤宙治が指導する法学部ゼミ（Carol Lawsonと共同担当）の飯沼誠人さんと木下有彩さん（いずれも法学部4年生）が、ブラジルのマナウスで開催された模擬交渉の世界大会 International Negotiation Competition 2024 に日本代表として参加し、2位入賞という優秀な成績をおさめました。

大会のウェブページ

https://inc.cmiinterser.com.br/

田中亘の共著（座談会に参加）、藤田 友敬・澤口 実編『会社法における会議体とそのあり方―変革期における株主総会と取締役会の実務』 （商事法務 2024年8月）が刊行されます。