2024年12月10日に社研セミナー『The effects of the increase in tourists on the varieties of goods and services provided』高橋孝明（東京大学空間情報科学研究センター）が開催されます。

◇社研セミナー開催一覧（2024年度）

2024-11-05
1672「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2008」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1673「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2008」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1674「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2009」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1675「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2009」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1676「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2010」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1677「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2010」（金融経済教育推進機構）を公開しました。

2024年11月9（土）- 10日（日）に、釜石市民ホールTETTOにて「海と希望の学園祭 in kamaishi」を開催いたします。

主催：釜石市

共催：東京大学大気海洋研究所、東京大学社会科学研究所、東京大学生産技術研究所、東京大学先端科学技術研究センター

詳細は下記チラシ(PDF)をご覧ください。

日本経済新聞（2024年10月29日朝刊）の「経済教室」に、保城広至の「ODAによる国益追求 マクロ効果は限定的」が掲載されました。

◇日本経済新聞（2024年10月29日朝刊・経済教室）「ODAによる国益追求　マクロ効果は限定的」

2024-10-31
1235「学生生活調査，2016」（日本学生支援機構）を公開しました。
1693「子どものくらしとお金に関する調査（第2回）, 2010」（金融経済教育推進機構）を公開しました。

リクルートワークス研究所（2024年10月28日）に、玄田有史のインタビュー「労働市場の需給逼迫時代に求められる法制度とは」が掲載されました。

◇リクルートワークス研究所「労働市場の需給逼迫時代に求められる法制度とは」

2024-10-24

以下のデータをオンライン集計システムへ搭載いたしました。

• 介護労働実態調査，2021（SSJDA調査番号1617）
• 介護労働実態調査，2022（SSJDA調査番号1618）

毎日新聞（2024年10月22日朝刊）の記事「アップデートできない政治：／３　立候補年齢、若者離れ誘因？」中に、齋藤宙治の研究が引用されました。

◇毎日新聞「アップデートできない政治：／３　立候補年齢、若者離れ誘因？」

2024-10-22
1678「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2011」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1679「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2011」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1680「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2012」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1681「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2012」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1682「家計の金融行動に関する世論調査（単身世帯調査）, 2013」（金融経済教育推進機構）を公開しました。
1683「家計の金融行動に関する世論調査（二人以上世帯調査）, 2013」（金融経済教育推進機構）を公開しました。

dip総合研究所（2024年10月16日）に、玄田有史のインタビュー「2040年、有期雇用の未来推計～高齢者および若年層の動向～」が掲載されました。

◇dip総合研究所「2040年、有期雇用の未来推計～高齢者および若年層の動向～」