2025年2月18日に社研セミナー『日本武道にみる在来知の普遍性：新陰流と柔道を事例にして』中嶋哲也（茨城大学）が開催されます。

◇社研セミナー開催一覧（2024年度）

2025-01-07
1704「生活定点調査, 2000」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1705「生活定点調査, 2002」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1706「生活定点調査, 2004」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1707「生活定点調査, 2006」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。

2024年9月21日、田中亘が天津にて開催された、第１回中日商法座談会「中国改正会社法の適用と解釈Q&A」に参加いたしました。

国際情報サイト『新潮社　フォーサイト』（2024年12月25日）にて、玄田有史の「「解雇規制緩和」は特効薬でも妙薬でもない」が掲載されました。

◇新潮社　フォーサイト「「解雇規制緩和」は特効薬でも妙薬でもない」

飯田 高（分担執筆）『論究　新時代の弁護士 　多様化社会における弁護士の役割と倫理』髙中正彦・石田京子 編（2024年10月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

日本経済新聞（2024年12月23日 朝刊9ページ「複眼―望ましいＭ＆Ａとは」）に、田中亘のインタビュー『価格より企業価値で判断』が掲載されました。

◇日本経済新聞「望ましいＭ＆Ａとは――価格より企業価値で判断 東京大学教授 田中亘氏（複眼）」

『週刊エコノミスト』2024/12/31・2025/1/7合併号「特集　よみがえる石川経夫」に、玄田有史のインタビュー記事「「人間に格はない」が私の原点」が掲載されました。

◇週刊エコノミストOnline　愛弟子が語る石川経夫「先生は厳しい表情で『人間には格などないんですよ』」玄田有史・東京大学社会科学研究所教授

東島 雅昌の共著論文、“Democracy and State Development: Patterns of Public Spending in the First Two Waves of Democratization. ”(with Austin M. Mitchell)が、Comparative Political Studiesに掲載されました。（2024年12月17日）

2024-12-19
1700「生活定点調査, 1992」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1701「生活定点調査, 1994」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1702「生活定点調査, 1996」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1703「生活定点調査, 1998」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1716「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.1-3」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1717「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.4-6」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1718「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.7-9」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1719「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.10-12」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。

所長コラム『アートと社会科学』を公開いたしました。