『日本経済新聞社』朝刊11ページ（2019年3月11日）、「役員報酬めぐる会社法改正議論」に、田中亘のコメントが掲載されました。

『読売新聞』（2019年3月11日）、玄田 有史「1000字でわかる孤立無業」〈3〉――７０４０問題...就職氷河期世代が直面 ――が掲載されました。

☆ 記事は、こちらから読めます。読売新聞HP「1000字でわかる孤立無業」〈3〉

1231「外国人雇用対策に関する実態調査事業，2017」（厚生労働省職業安定局派遣・有期労働対策部外国人雇用対策課）を公開しました。

東京大学社会科学研究所では、カリフォルニア大学バークレー校との戦略的パートナーシップ事業の一環として、実験の手法を用いた政治経済行動論がご専門のCecilia Mo助教授の講演会を開催致します。3月25、26日の両日に本郷キャンパスで異なる内容の講演会を行います。詳細につきましては、以下のウェブページをご参照下さい。

附属社会調査・データアーカイブ研究センターでは、2019年度共同利用・共同研究公募（参加者公募型・ 課題公募型）の募集を開始しました。応募締切は、4月22日(月)17時です。
詳細は下記HPをご覧ください。

https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/secondary/kobo/

日経ヴェリタス11ページ（2019年2月24日）、「その敵対的TOB、大義あるか――日本では王子製紙など失敗例多く」、田中亘のコメントが掲載されました。

日本経済新聞電子版（2019年2月24日）、「その敵対的TOB、大義あるか――伊藤忠VSデサント、深まる亀裂」、田中亘のコメントが掲載されました。

日本経済新聞電子版（2019年2月6日）、「アクティビストは「ハゲタカ」なのか――ガバナンスの掟」、田中亘の研究成果やコメントが掲載されました。

日経産業新聞（2019年2月7日）、「物言う株主は「ハゲタカ」か」ーー介入受け入れ、企業価値が改善（ガバナンスの掟）、田中亘の研究成果やコメントが掲載されました。

『読売新聞』（2019年2月25日）、玄田 有史「1000字でわかる孤立無業」〈2〉――統計分析から　イメージとは異なる実態――が掲載されました。
☆ 記事は、こちらから読めます。読売新聞HP「1000字でわかる孤立無業」〈2〉