所員の発言
所員の発言:仁田道夫「雇用システムと労使関係のゆくえ」
仁田道夫の「雇用システムと労使関係のゆくえ」が『関西経協』(2006年11·12月号)に掲載されました。
研究会案内
2006年12月12日に予定されていたCREP月例公開セミナー、2006年12月12日に“Who Wants an East Asian Community (and Who Doesn’t)?” (報告者:パースック・ポンパイチット/チュラーロンコーン大学・社会科学研究所客員教授)の日程が2006年12月19日に変更されました。ご注意ください。
詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。
加瀬和俊編著『 わが国水産業の再編と新たな役割:2003年(第11次)漁業センサス分析』(農林統計協会、2006年10月)が刊行されました。
詳細、目次は「所員の図書」のページをご覧ください。
研究会案内
2006年12月15日に、現代政治経済研究会「宗教依存政党か,選挙依存宗教か:公明党研究の視角と若干の分析報告」(報告者:菅原琢/東京大学先端科学技術研究センター)が開催されます。
詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。
人事関係
人材公募情報のページに社会科学研究所附属日本社会研究情報センター(データ・アーカイブ担当)助手の公募情報(応募締切:2006年12月26日必着)を掲載いたしました。
研究会案内
CREP月例公開セミナー、2006年12月12日2006年12月19日に“Who Wants an East Asian Community (and Who Doesn’t)?” (報告者:パースック・ポンパイチット/チュラーロンコーン大学・社会科学研究所客員教授)が開催されます。
詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。
※2006/11/21追記
日程が2006年12月19日に変更になりました。ご注意ください。
研究会案内
2006年11月21日(火)に予定されていたContemporary Japan Group (現代日本研究会)“Careers in Foreign-Owned Firms in Japan”(報告者:Hiroshi Ono/ストックホルム商科大学)の日程が2006年11月29日(水)に変更されました。ご注意ください。
詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。
研究会案内
2006年11月17日に、現代政治経済研究会「インターネット時代の米国におけるテレコム政策と政策ネットワークの変容」(報告者:清原聖子/東京大学)が開催されます。
詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。
人事関係
ジョン・クレイトン・キャンベル(John Creighton Campbell)教授(ミシガン大学政治学部)が、2006年11月1日付けで客員教授として着任されました。