人材公募情報のページに事務補佐員（短時間有期雇用教職員）の募集情報（応募締切：2011年6月3日必着）を掲載いたしました。

　人材公募情報のページに学術支援職員（特定短時間有期雇用教職員）の募集情報（応募締切：2011年6月20日必着）を掲載いたしました。

　第14回全所的プロジェクト・セミナー「大規模自然災害とサードセクターの役割：東日本大震災における生協の支援を中心に」（報告者：栗本昭氏/生協総合研究所　主任研究員・理事)を開催いたします。詳細は、こちらをご覧ください。 

0726「中学受験-子供と母親に対する意識調査より-,1988」（ベネッセコーポレーション）を公開しました。
0727「第1回学習基本調査(小・中学生版),1990」（ベネッセコーポレーション）を公開しました。
0728「第1回学習基本調査(高校生版),1990」（ベネッセコーポレーション）を公開しました。

社研著作インタビューを更新しました。
第四回は玄田有史教授の『希望のつくり方』を紹介しております。

Contemporary Japan Group （現代日本研究会）、2011年5月26日(木）午後6:30に公開セミナー、"Space Policy and National Security in Japan" （報告者： ワシントン大学 Saadia Pekkanen教授）が開催されます。開催場所は、赤門総合研究棟５階センター会議室です。 詳細は、研究会・セミナー案内またはContemporary Japan GroupのHPをご覧ください。

生涯成長型雇用システムプロジェクトは、2011年6月2日に「第一回雇用システムワークショップ: 「ケアマネジメントからみる日本社会の未来」 」(報告者:石川治江／NPO法人　ケア・センターやわらぎ　代表理事)を開催いたします。詳しくは研究会セミナー案内、およびここをご覧ください

　 2011年5月27日に、産業組織研究会において 'Does Better Governance Make Privatization policy Different? ' （報告者：Leonard F.S. Wang／Professor, National University of Kaohsiung）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内または産業組織研究会のウェブサイトをご覧ください。

　大瀧雅之『貨幣・雇用理論の基礎』（勁草書房、2011年5月）が刊行されました。
詳細は「所員の著書」のページをご覧ください。