ディスカッションペーパーシリーズ（パネル調査プロジェクトシリーズ）の新刊、No.105（石田浩（東京大学社会科学研究所）・藤原翔（東京大学社会科学研究所）・白川俊之（東京大学社会科学研究所）・石田賢示（東京大学社会科学研究所）、「パネル調査から見る働き方、生活時間、世代間支援：「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査（JLPS）2017」の結果から」）が刊行されました。詳しくはこちらをご覧ください。

人材公募情報のページに学術支援職員（特定短時間勤務有期雇用教職員）（応募締切：2018年4月20日必着）を掲載いたしました。

2018年4月24日に社研セミナー「How do Inventors Respond to Financial Incentives? - Evidence from the 2001 Court Decision on Employee Inventions in Japan」(Coauthored with Koichiro Onishi and Sadao Nagaoka) （報告者：大湾秀雄）が開催されます。詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

1163「第52回学生生活実態調査，2016」（全国大学生活協同組合連合会）を公開しました。

1151「育児と介護のダブルケアに関するアンケート，2017」（北九州市保健福祉局 長寿社会対策課）を公開しました。

『社会科学研究所研究シリーズ』に、No.63（大沢真理（編）『第28回社研シンポジウム（国際シンポジウム）「知識経済をジェンダー化していく」の記録』）が刊行されました。

伊藤亜聖の「加速する中国のイノベーション」が、『日本経済新聞』の「やさしい経済学」に連載形式（2018年3月20～29日：全8回）で掲載されました。

『朝日新聞』（2018年3月29日朝刊）記事「米、関税テコに譲歩迫る　米韓ＦＴＡ妥結　日本にも要求か」に、中川淳司のコメントが掲載されました。

新刊著者訪問を更新しました。 第31回は大湾秀雄『日本の人事を科学する　因果推論に基づくデータ活用』を紹介しております。

新刊著者訪問を更新しました。 第30回は平島健司『ドイツの政治』を紹介しております。