2017年11月21日（火）に、第6回危機対応学ワークショップ（報告題目「危機対応学・社会調査の分析結果（中間報告）：防災意識・行動・価値観の検討」／報告者：有田伸・飯田高・石田賢示・玄田有史・鈴木恭子・藤原翔（東京大学社会科学研究所））を開催いたします。詳しくはこちらをご覧ください。

2017年10月18日の『The Irish Times』の記事にて、ケネス・盛・マッケルウェインの発言が紹介されました。

2017年10月12日の『The Economist』の記事にて、ケネス・盛・マッケルウェインの発言が紹介されました。

東京大学社会科学研究所では、カリフォルニア大学バークレー校との戦略的パートナーシップ事業の一環として、国際政治、特に宗教と紛争との関係がご専門のRon Hassner准教授の講演会を開催致します。駒場キャンパス、本郷キャンパスそれぞれで異なるテーマの講演会が実施されます。詳細につきましては、以下のウェブページをご参照下さい。

＜駒場キャンパス講演会：「戦争と宗教」＞

日本語： http://utokyo.ucberkeley.jp/ja/news_and_events/lecture_hassner1

英語： http://utokyo.ucberkeley.jp/en/news_and_events/lecture_hassner2

＜本郷キャンパス講演会：「拷問への強い・弱い批判」＞

日本語： http://utokyo.ucberkeley.jp/ja/news_and_events/lecture_hassner3

英語： http://utokyo.ucberkeley.jp/en/news_and_events/lecture_hassner4

『毎日新聞』（2017年10月13日朝刊）の記事「「女性活躍」の現場から：２０１７衆院選／１　ひとり親世帯、置き去り」に、大沢真理の発言が掲載されました。

2017年11月14日に社研セミナー「東大社研パネル調査と格差の連鎖・蓄積研究」（報告者：石田浩）が開催されます。詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

2017年10月11日の『時事通信社』の配信「Ｇ２０、日米対話の焦点を聞く＝識者インタビュー」に、中川淳司のインタビュー「米はＴＰＰ復帰が大前提」が掲載されました。

新刊著者訪問を更新しました。 第28回は齋藤哲志『フランス法における返還請求の諸法理　原状回復と不当利得』を紹介しております。

Junji Nakagawa, Nationalization, Natural Resources and International Investment Law: Contractual Relationship as a Dynamic Bargaining Process（Routledge, 2017, July）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

2017年10月1日付で次のような人事異動が行われました。

採用

王帥　　　　　　助教　　　　　　　　東京大学社会科学研究所　特任研究員から

太田昌志　　　特任研究員　　　　

王昊婷　　　　 学術支援職員

昇任

森いづみ　　准教授　　　東京大学社会科学研究所助教から