堀田聰子のコメントが『日本経済新聞』（2007年9月12日 夕刊）の「揺らぐ介護」記事中に掲載されました。

　社会科学研究所に共同設置された研究拠点、現代中国研究拠点のHPを開設いたしました。
　現代中国研究拠点の活動等の詳細については、そちらのHPをご参照ください。

Junji Nakagawa (ed.), Anti-dumping Laws and Practice of the New Users (Cameron May, 2007)が刊行されました。
　詳細、目次は、「所員の図書」のページをご覧ください。

　ISS Joint Research Project Discussion Paper Series希望学プロジェクトの第32号（釜石調査報告書）（青木宏之「新日鐵釜石製鉄所OB調査 元大形工場長、生産管理部長 日向豊雄 オーラル・ヒストリー」）が刊行されました。

Social Science Japan Newsletter (SSJ Newsletter)の第37号（Decentralization特集号）が刊行されました。
　詳細、目次は、SSJ Newsletterのページをご覧ください。PDFによる全文ダウンロードも可能です。

　佐藤博樹のコメントが『日本経済新聞』（2007年9月3日 夕刊）の「ワークライフバランスと男女共同参画推進シンポ」記事中に掲載されました。

　9月9日（日曜日）午前8時から午後6時まで、サーバー・メンテナンスのため社会科学研究所のウェブサイトがご覧になれなくなります（SSJDAおよび社会科学研究所図書室のウェブサイトを含みます）。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。

　2007年9月18日に月例スタッフセミナー“The Policy Making of Ending Japanese Yen-Loan to China”（報告者：金浩燮／中央大学校国際関係学部／社会科学研究所客員教授） が開催されます。
　詳細は、月例スタッフセミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

　ドイツ・オスナブリュック大学法学部・移民研究所のAlbrecht Weber教授（公法・EU法）をゲストにお招きしての研究会を、2007年9月11日（火）に開催いたします。 期日：2007年9月11日 15時-17時
場所：東京大学 本郷キャンパス 赤門総合棟 ５階社会科学研究所・センター会議室
報告者：Albrecht Weber 教授（オスナブリュック大学法学部・移民研究所）
報告テーマ：「EU憲法条約：その基礎と発展」
報告は英語で行われます。
連絡先　廣渡清吾（東京大学社会科学研究所）
電話：03-5841-4974
e-mail: hirowata@iss.u-tokyo.ac.jp

　ISS Joint Research Project Discussion Paper Series希望学プロジェクトの第31号（釜石調査報告書）（中村尚史「新日鐵釜石製鉄所OB調査 工作・整備関係 新張好光 オーラル・ヒストリー」）が刊行されました。