所員の発言
所員の発言:マッケルウェイン・ケネスの発言紹介「日本国憲法の特異な構造が改憲を必要としてこなかった」(『朝日新聞』)
『朝日新聞』(2017年4月27日朝刊)の中北浩爾「論壇委員が選ぶ今月の3点」にて、マッケルウェイン・ケネスの論文「日本国憲法の特異な構造が改憲を必要としてこなかった」(中央公論5月号)が紹介されました。
所員の発言
『朝日新聞』(2017年4月27日朝刊)の中北浩爾「論壇委員が選ぶ今月の3点」にて、マッケルウェイン・ケネスの論文「日本国憲法の特異な構造が改憲を必要としてこなかった」(中央公論5月号)が紹介されました。
所員の発言
『中央公論』5月号(2017年4月10日発売)に、マッケルウェイン・ケネスの論文「「人権」が多く、「統治機構」についての規定が少ない日本国憲法の特異な構造が改憲を必要としてこなかった」が掲載されました。
所員の発言
『中日新聞』(2017年4月25日)の中島岳志「7条解散の恣意が問題 改憲議論は具体的に」にて、マッケルウェイン・ケネスの論文「日本国憲法の特異な構造が改憲を必要としてこなかった」(中央公論5月号)が紹介されました。
その他
1116「勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート,2016.10」(連合総合生活開発研究所)を公開しました。
1117「就職氷河期世代前後の大学卒就業者の仕事と生活に関するアンケート,2016」(連合総合生活開発研究所)を公開しました。
その他
1101「日本人とテレビ調査,2010」(NHK放送文化研究所世論調査部)を公開しました。
パネル調査シリーズ ディスカッションペーパー
ディスカッションペーパーシリーズ(パネル調査プロジェクトシリーズ)の新刊、No.103(不破麻紀子(首都大学東京)、柳下実(首都大学東京))、「離死別者の親同居 」)が刊行されました。詳しくはこちらをご覧ください。
社研セミナー
2017年6月13日に社研セミナー「ディシプリンとしての憲法学・再考―『現代憲法学の位相―国家論・デモクラシー・立憲主義』(岩波書店、2016年)を題材に」(報告者:林 知更)が開催されます.詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください.
研究会案内
2017年5月23日(火)に、第2回危機対応学ワークショップ(報告題目「想定首都直下地震の危機対応学」/報告者:佐藤慶一(専修大学ネットワーク情報学部准教授))を開催いたします。詳しくはこちらをご覧ください。
所員の新著
石田浩監修『格差の連鎖と若者 第1巻 教育とキャリア』(勁草書房, 2017年3月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。
所員の新著
石田浩監修『格差の連鎖と若者 第3巻 ライフデザインと希望』(勁草書房, 2017年3月)が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。