ディスカッションペーパー（外国語シリーズ）F-191(Mayo MORIMOTO, "Effects of Electrification on the Production and Distribution in the Coal Industry: Evidence from 1900s Japan")が刊行されました。

『社会科学研究所研究シリーズ』に、No.67（Junji Nakagawa (ed.), Public Private Partnership(PPP) for the Diffusion of Voluntary Sustainability Standards (VSS): Introcuction to the Project and Progress Report of FY 2018）が刊行されました。

5月15日に現代中国研究拠点「一帯一路」班研究会（東文研セミナー共催）を開催いたします。詳細は現代中国研究拠点ウェブサイト活動状況をご覧ください。

3月28日に現代中国研究拠点「歴史と空間」班ワークショップを開催いたします。詳細は現代中国研究拠点ウェブサイト活動状況をご覧ください。

Masayuki Otaki, Speculative Bubbles and Monetary Policy: A Theory Based on Japanese Experience, Lexington Books, 2019が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

新刊著者訪問を更新しました。 第34回は玄田有史『雇用は契約―雰囲気に負けない働き方』を紹介しております。

『日本経済新聞社』朝刊11ページ（2019年3月11日）、「役員報酬めぐる会社法改正議論」に、田中亘のコメントが掲載されました。

『読売新聞』（2019年3月11日）、玄田 有史「1000字でわかる孤立無業」〈3〉――７０４０問題...就職氷河期世代が直面 ――が掲載されました。

☆ 記事は、こちらから読めます。読売新聞HP「1000字でわかる孤立無業」〈3〉

1231「外国人雇用対策に関する実態調査事業，2017」（厚生労働省職業安定局派遣・有期労働対策部外国人雇用対策課）を公開しました。

東京大学社会科学研究所では、カリフォルニア大学バークレー校との戦略的パートナーシップ事業の一環として、実験の手法を用いた政治経済行動論がご専門のCecilia Mo助教授の講演会を開催致します。3月25、26日の両日に本郷キャンパスで異なる内容の講演会を行います。詳細につきましては、以下のウェブページをご参照下さい。