『日本経済新聞社』夕刊10ページ（2019年5月16日）、「適切な内部通報制度 国が認証」に、田中亘のコメントが掲載されました。

2019年2月3日に開催された 「大学人と日本共産党のつどい」の中でのシンポジウム「大学の危機をどう打開するか――たたかいから学ぶ　雇い止め、軍事研究、ガバナンス問題」に佐々木彈が登壇いたしました。佐々木彈がシンポジウムで発言した報告「雇い止め撤廃で得た教訓とは何か」が『前衛』5月号に掲載されました。

3月31日開催の「大学フォーラム」に佐々木彈含め社研の現・前職数名が「呼びかけ人」参画しました。詳細は、以下のHPをご覧ください。

大学フォーラムとは何か。

http://univforum.sakura.ne.jp/wordpress/aboutus/

大学フォーラム設立趣旨

http://univforum.sakura.ne.jp/wordpress/aboutus/charter/

呼びかけ人一覧

http://univforum.sakura.ne.jp/wordpress/aboutus/proposers/

『日本経済新聞』（2019年4月23日）、「重すぎる日本のIoT」に伊藤亜聖の発言が掲載されました。

『日本経済新聞』（2019年4月23日）、「動画アプリ「TikTok」急ブレーキ　米印で問題浮上」に伊藤亜聖の発言が掲載されました。

『日本経済新聞』（2019年4月1日）、「国際特許出願、中国・深圳が突出 国内5割超占める」に伊藤亜聖の発言が掲載されました。

『週刊エコノミスト』（ 2019 4/30,5/7合併号 ）、玄田有史「既存の雇用システムからこぼれ落ちる現象が起きた」が掲載されました

『読売新聞』（2019年3月14日）、「中国共産党　対日政策の底流⑥　国内成長へ　経済は『友好』」に丸川知雄の発言が掲載されました。

東京大学広報戦略本部『UTOKYO VOICES』（No.058、2019年4月18日掲載）に宇野重規の紹介記事「現地に出かけ、そこで実感する「違い」がすべての研究の出発点」が掲載されました。

『朝日新聞デジタル』（2019年3月26日）、「ゆがんだ統計　こうして政策の根幹はぐらついていった」に佐々木彈の発言が掲載されました。