玄田有史の「解説：格差社会における希望学の意義」が『世界の労働』（2006年7月22日号(第56巻第11号),
特集：「格差社会」への対応、日本ILO協会刊）に掲載されました。

　2006年12月18日（月）・19日(火)に、東大・CNRS人文社会共同研究プログラム 第2回総合ワークショップが開催されます。 日時：2006年12月18日（月）9時30分〜・19日(火)10時00分〜
会場：東京大学 社会科学研究所 大会議室

■参加ご希望の方は、こちらに参加申し込みのメール（形式自由）をお送りください（研究者向け）。

18 December, 2006 (Monday)

　産業組織研究会、2006年12月20日に“Cost Differences, Strategic Location Decision, and Economic Welfare”（報告者：大川隆夫／立命館大学経済学部）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　2006年12月12日に、月例スタッフセミナー“Kaigo Hoken and the Japanese Welfare State”（報告者：John Creighton Campbell／ミシガン大学政治学部／社会科学研究所客員教授） が開催されます。
　詳細は、月例スタッフセミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

2006年11月30日・12月1日付で次のような人事異動が行われました

　当研究所のパネル調査プロジェクトが「働き方とライフスタイルの変化に関する調査」を実施いたします。ご協力をお願いいたします。
　詳しくは、こちらをご覧ください。

　玄田有史の「キャンパる：インタビュー・会いたい人　東京大社会科学研究所・玄田有史さん」が『毎日新聞』（2006年11月24日 東京夕刊）に掲載されました。
　希望学プロジェクト・サイトの「希望学関連記事」のコンテンツもご覧ください。

　仁田道夫の「雇用システムと労使関係のゆくえ」が『関西経協』（2006年11·12月号）に掲載されました。

　2006年12月12日に予定されていたCREP月例公開セミナー、2006年12月12日に“Who Wants an East Asian Community (and Who Doesn’t)?” （報告者：パースック・ポンパイチット／チュラーロンコーン大学・社会科学研究所客員教授）の日程が2006年12月19日に変更されました。ご注意ください。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　加瀬和俊編著『 わが国水産業の再編と新たな役割：2003年（第11次）漁業センサス分析』（農林統計協会、2006年10月）が刊行されました。
　詳細、目次は「所員の図書」のページをご覧ください。