『経団連タイムズ』3366号（2018年6月21日発行）に、中川淳司の「米中経済摩擦と日本の対応」が掲載されました。

6月4日（月）クローズアップ現代＋「アラフォー・クライシスⅡ」に玄田有史のコメントが放送されました。

『日本経済新聞』経済教室（2018年5月22日朝刊）に、有田伸の「新卒一括採用の是非(上)高い若年就業率に寄与」が掲載されました。

石田浩らの研究成果「長時間労働、10年で3割減 帰宅も早く 東大調査」が 『朝日新聞』（2018年5月18日夕刊および朝日新聞デジタル）に掲載されました。

『中央公論』2018年6月号に、松村敏弘の「民泊はシェアリングエコノミーの試金石」が掲載されました。

『中日新聞』（2018年5月3日）、玄田有史へのインタビュー記事「賃上げ なぜ進まない：ボーナスにメリハリを」が掲載されました。

『朝日新聞』（2018年5月3日）、林知更へのインタビュー記事「（憲法を考える）「変えたい」と向き合う」が掲載されました。

『日刊工業新聞』ニュースイッチ（2018年5月3日）、石田浩と藤原翔へのインタビュー記事「進まぬ職場のメンタルヘルス対策、管理職の対応が企業の損失を決定づける」が掲載されました。

ケネス・盛・マッケルウェインのエッセイ「世界の中の日本国憲法」が 『潮』（2018年6月号）に掲載されました。