佐藤博樹「ワーク・ライフ・バランスが実現できる社会に」が、『「結婚学」白書：ことぶき科学情報2000-2005』（オーエムエムジー刊）に掲載されました。

　ディスカッションペーパー（外国語シリーズ）にF-119（Klaus H. Goetz, “Europeanization and Territory”）が刊行されました。

　本研究所比較体制転換研究会と日本貿易振興機構アジア経済研究所の共催により、ペレス教授（キューバ国立ハバナ大学）の講演会を開催いたします。
日時：2005年12月20日(火)午後4時〜6時

会場：東京大学社会科学研究所大会議室

報告者：Prof. Omar Everleny Perez Villanueva（キューバ国立ハバナ大学）

講演テーマ：
「キューバ社会主義体制下における市場経済導入の可能性について」
(講演は英語で行われます。質疑では英語・スペイン語・日本語が可能です。日西通訳付き。)

　2006年1月11日に、産業組織研究会“Do Import Quotas Damage the Enviroment: An Enviromentally Differentated Cournot Duopoly in a Green Market” （報告者：利光強／関西学院大学） が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　2006年1月24日に、 CREP月例公開セミナー「国家主権と地域主義」 （司会：中川淳司／社会科学研究所）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　2006年1月24日に、 CREP月例公開セミナー「第1回東アジア・サミットの意義と展望」 （司会：丸川知雄／社会科学研究所）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　2005年12月14日に、 産業組織研究会“Licensing of Essentail Patents by Virtically-Integrated Firms” （報告者：矢崎敬人／東京大学）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　2005年12月7日に、 産業組織研究会“Entry Inefficiency in the Long Run under an Economy with a Common Resource” （報告者：岡村誠／広島大学） が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　2005年11月30日に、 産業組織研究会“Collusive Behaviors under a Leniency Program” （報告者：石橋郁夫／青山学院大学）が開催されます。
　詳細は、研究会・セミナー案内をご覧ください。

　大瀧雅之『動学的一般均衡のマクロ経済学：有効需要と貨幣の理論』（東京大学出版会、2005年9月）が刊行されました。
　詳細、目次は、「所員の図書」のページをご覧ください。