大瀧雅之の「「金融立国論」批判：日本経済の真の宿痾は何か」が『世界』（2008年3月号, 776号）に掲載されました。

　経済広報センター主催のセミナー「リスボン条約からEUの現状と将来を考える」（2007年12月14日開催）での平島健司の報告が、The Japan Times (24 December 2007)の、同セミナーを紹介する記事、“New pact to make EU more democratic, transparent: Key elements of rejected constitution in Lisbon Treaty to solidify the 27-member bloc, envoy says”の中で紹介されました。

　佐藤博樹のコメントが『日本経済新聞』（2007年12月4日 朝刊）の「働くニホン データで読む同族職場(2)」記事中に掲載されました。

　玄田有史のコメントが『朝日新聞』（2007年10月29日 朝刊）の「希望社会への提言1：連帯型の福祉国家へ」の記事中に掲載されました。

　仁田道夫の「過半数代表制の整備を」が『ビジネス・レーバー・トレンド』（2007年11月号）に掲載されました。

　宇野重規の「衆参ねじれ現象は日本の政治制度の不備を想起させた」が『週間エコノミスト』（10月30日号）に掲載されました。

　中村民雄の「東アジア共同体憲章案を提案する」が『週間エコノミスト』（10月23日号）に掲載されました。

　KARLIN, Jason Gが『読売新聞』（2007年9月19日 朝刊）の「研究室から：流行から読む日本近代」で紹介されました。

　大瀧雅之の「数学：探求の先に見える数式の美しさ」が『週刊 東京大学新聞』（2007年9月11日号, 特集「東大教員が語る受験勉強の本質」）に掲載されました。

　堀田聰子のコメントが『日本経済新聞』（2007年9月12日 夕刊）の「揺らぐ介護」記事中に掲載されました。