国際情報サイト『新潮社　フォーサイト』（2024年12月25日）にて、玄田有史の「「解雇規制緩和」は特効薬でも妙薬でもない」が掲載されました。

◇新潮社　フォーサイト「「解雇規制緩和」は特効薬でも妙薬でもない」

飯田 高（分担執筆）『論究　新時代の弁護士 　多様化社会における弁護士の役割と倫理』髙中正彦・石田京子 編（2024年10月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

日本経済新聞（2024年12月23日 朝刊9ページ「複眼―望ましいＭ＆Ａとは」）に、田中亘のインタビュー『価格より企業価値で判断』が掲載されました。

◇日本経済新聞「望ましいＭ＆Ａとは――価格より企業価値で判断 東京大学教授 田中亘氏（複眼）」

『週刊エコノミスト』2024/12/31・2025/1/7合併号「特集　よみがえる石川経夫」に、玄田有史のインタビュー記事「「人間に格はない」が私の原点」が掲載されました。

◇週刊エコノミストOnline　愛弟子が語る石川経夫「先生は厳しい表情で『人間には格などないんですよ』」玄田有史・東京大学社会科学研究所教授

東島 雅昌の共著論文、“Democracy and State Development: Patterns of Public Spending in the First Two Waves of Democratization. ”(with Austin M. Mitchell)が、Comparative Political Studiesに掲載されました。（2024年12月17日）

2024-12-19
1700「生活定点調査, 1992」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1701「生活定点調査, 1994」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1702「生活定点調査, 1996」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1703「生活定点調査, 1998」（博報堂生活総合研究所）を公開しました。
1716「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.1-3」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1717「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.4-6」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1718「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.7-9」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。
1719「全国中小企業動向調査（小企業編）, 2023.10-12」（日本政策金融公庫総合研究所）を公開しました。

所長コラム『アートと社会科学』を公開いたしました。

【調査へのご協力のお願い】

この度、人文学・社会科学におけるデータ共有・利活用の状況を把握することを目的として、「人文学・社会科学データインフラストラクチャー強化事業」の中核機関（東京大学史料編纂所・東京大学社会科学研究所）がアンケートを実施しております。

下記の回答用フォームよりご回答いただけますので、ご協力を賜りますようお願い申し上げます（締切：2024年12月23日）。

【回答用フォーム】

https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSfOXGDYhuuAmSXZs57MaEdRaaVMmymBw KyMdZz3vsxen_kmQA/viewform?usp=sf_link

本アンケートに関するお問い合わせは〈info_datainfra-group@g.ecc.u-tokyo.ac.jp〉までお寄せください。

保城広至 著『ODAの国際政治経済学 　戦後日本外交と対外援助 1952-2022』（千倉書房、2024年12月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

2025年1月31日（金）に、人文学・社会科学データインフラストラクチャー強化事業フォーラムを開催いたします。

タイトル：研究データの利活用と流通を強化する

日　　程：2025年1月31日（金）13:00-16:00

開催場所：東京大学本郷キャンパス　福武ラーニングシアター
およびオンライン(Zoom)のハイブリッド開催

・参加申し込み
ご参加は事前登録制となっております。お申込み方法は下記イベントページURLよりご確認ください［申込期間　2025/1/28（火）まで］。
https://www.hi.u-tokyo.ac.jp/di/news/2024-11-14/