所員の研究
所員の研究:石川博康 「時効(第144条~第146条)」『新基本法コンメンタール:民法総則』(日本評論社、2026年1月)
石川博康が、鎌田薫・佐久間毅・小粥太郎編『新基本法コンメンタール:民法総則』(日本評論社、2026年1月)において、「時効(第144条~第146条)」(236-246頁)を分担執筆しました。

所員の研究
石川博康が、鎌田薫・佐久間毅・小粥太郎編『新基本法コンメンタール:民法総則』(日本評論社、2026年1月)において、「時効(第144条~第146条)」(236-246頁)を分担執筆しました。
所員の研究
田中隆一の共著論文、"School accountability and student achievement: Neighbouring schools matter" (with Atsuyoshi Morozumi) が、Oxford Economic Papers に掲載予定です(forthcoming)。
その他
2026-01-29
以下のデータをオンライン集計システムへ搭載いたしました。
お知らせ
「社会のふしぎ、研究のふかみー社研ラジオ」の新しいエピソードを公開しました。
#04-01 不妊治療とキャリア、その"両立の壁"を考える(寺澤さやか助教)
【キーワード】
#産業社会学 #不妊治療#ジェンダー #ジェンダーギャップ #生殖医療 #労働社会学 #教育社会学
その他
2026-01-27
1774「第50回衆議院議員総選挙全国意識調査, 2025」(明るい選挙推進協会)を公開しました。
所員の研究
田中亘が、塚本英巨との新春対談「2026年を読む 監査役等を取り巻く環境の動向」に参加し、その内容が『月刊監査役』2026年2月号に掲載されました(18-26頁)。
所員の発言
マスロー・セバスティアンのコメントが、2026年1月21日付 The Japan Times の記事に掲載されました。
その他
2026-01-22
1773「第2回国際科学技術関心度調査,2023」(ROSES Japan)を公開しました。
その他
2026-01-20
1518「イスラエル実験世論調査(2016), 2016」(浜中 新吾)を公開しました。
お知らせ
1月16日(金)国際交流基金と東京大学社会科学研究所は、連携・協力に関する合意書を締結し、今後の協力に向けて意見交換を行いました。
「開かれた社会科学を日本からつくる」ための活動を、国際交流基金と共に進めてまいります。