『日本経済新聞』2021年1月18日、川田恵介『雇用激変に備える(下)　雇調金に併せ求職者支援を』が掲載されました。

☆ 日本経済新聞HP
〈経済教室〉雇用激変に備える(下)　雇調金に併せ求職者支援を
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO68189980V10C21A1KE8000

2021年2月10日に第2回SSJDAセミナー "Ambidextrous Leadership and Innovative Behavior: The Moderating Role of Gender Diversity Climate″を開催いたします。詳細は下記ウェブページをご覧ください。

日本語HP　https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/global/ssjda-seminar/
英語HP　https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/english/global/ssjda-seminar/　

2021年2月19日に「東大社研パネルシンポジウム2021」を開催いたします。詳細は下記ウェブページをご覧ください。

https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/social/sympo/f2020.html

人材公募情報のページに学術支援専門職員（特定短時間勤務有期雇用教職員）の募集情報（応募締切：2021年1月29日必着）を掲載いたしました

1376「令和元年度障害者統計の充実に係る調査研究事業(インターネット調査), 2020」（内閣府政策統括官(政策調整担当)付参事官(障害者施策担当)付）を公開しました。
1377「令和元年度障害者統計の充実に係る調査研究事業(紙面調査), 2020」（内閣府政策統括官(政策調整担当)付参事官(障害者施策担当)付）を公開しました。

田中亘・白井正和・久保田修平・内田修平 (編)『論究会社法-- 会社判例の理論と実務』（有斐閣, 2020年11月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

『日本経済新聞』（2020年12月26日）、エコノミストが選ぶ経済図書ベスト10において、田中隆一が分担執筆した「EBPMの経済学―エビデンスを重視した政策立案』大橋弘(編)が選出されました

『山形新聞』2021年1月1日「談話室」に玄田有史の研究が紹介されました

☆詳細は、以下のURLをご覧ください

https://www.yamagata-np.jp/danwa/?par1=20210101.inc

『環球時報』2020年12月29日「中国は変異ウイルスの侵入を厳格に抑制」と題する記事で丸川知雄のコメントが紹介されました。

☆報道内容は、以下のURLをご覧ください

https://world.huanqiu.com/article/41IAhZYZwFf

『環球時報』ウェブ版（環球網）2020年12月28日「半数近くの日本国民が緊急事態宣言が必要だと認識。日本経済は再度マヒに陥る可能性も、と専門家」と題する記事で丸川知雄のコメントが紹介されました。

☆報道内容は、以下のURLをご覧ください

https://world.huanqiu.com/article/41HwANo51Kt