1255「全国海洋リテラシー調査, 2014」（東京大学大学院教育学研究科附属海洋教育センター）を公開しました。

東京大学広報戦略本部『UTOKYO VOICES』（No.058、2019年4月18日掲載）に宇野重規の紹介記事「現地に出かけ、そこで実感する「違い」がすべての研究の出発点」が掲載されました。

社研卒業生の現在を更新しました。第31回は関東学院大学法学部(准教授)の原口佳誠さんに、社研在籍当時や最近のご様子についてお話を伺いました。

2019年5月14日に社研セミナー「Creative Destruction in the European State System : 1000-1850 」（報告者：Eric Weese）が開催されます。詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

人材公募情報のページに学術支援職員（特定短時間勤務有期雇用教職員）（応募締切：2019年5月17日必着）を掲載いたしました。

ディスカッションペーパー（日本語シリーズ）に J-225 （五百旗頭 薫「人口・財政収縮時代の集落自治 ―福井県若狭町鳥羽地区の事例―」) が刊行されました。

『朝日新聞デジタル』（2019年3月26日）、「ゆがんだ統計　こうして政策の根幹はぐらついていった」に佐々木彈の発言が掲載されました。

The Japan Times（2019年3月12日）、At the University of Tokyo, there is power in a unionに佐々木彈のインタビュー記事が掲載されました。

『社会科学研究』70巻第2号（特集：中国国内の経済格差を生む諸要因）が刊行されました。詳しくは、こちらのページをご覧ください。

現在、2019年度「東京大学地域貢献見える化事業」研究助成申請を受付けております。
詳細につきましては、危機対応学 見える化「募集要項」をご参照ください。