附属社会調査・データアーカイブ研究センターでは、2019年度共同利用・共同研究公募（参加者公募型・ 課題公募型）の募集を開始しました。応募締切は、4月22日(月)17時です。
詳細は下記HPをご覧ください。

https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/secondary/kobo/

日経ヴェリタス11ページ（2019年2月24日）、「その敵対的TOB、大義あるか――日本では王子製紙など失敗例多く」、田中亘のコメントが掲載されました。

日本経済新聞電子版（2019年2月24日）、「その敵対的TOB、大義あるか――伊藤忠VSデサント、深まる亀裂」、田中亘のコメントが掲載されました。

日本経済新聞電子版（2019年2月6日）、「アクティビストは「ハゲタカ」なのか――ガバナンスの掟」、田中亘の研究成果やコメントが掲載されました。

日経産業新聞（2019年2月7日）、「物言う株主は「ハゲタカ」か」ーー介入受け入れ、企業価値が改善（ガバナンスの掟）、田中亘の研究成果やコメントが掲載されました。

『読売新聞』（2019年2月25日）、玄田 有史「1000字でわかる孤立無業」〈2〉――統計分析から　イメージとは異なる実態――が掲載されました。
☆ 記事は、こちらから読めます。読売新聞HP「1000字でわかる孤立無業」〈2〉

『読売新聞』（2019年2月18日）、玄田 有史「1000字でわかる孤立無業」〈1〉――社会生活調査 150万人 フリーターに匹敵――が掲載されました。

☆ 記事は、こちらから読めます。読売新聞HP【1000字でわかる孤立無業】〈１〉

廣井亮一・中川利彦・児島達美・水町勇一郎『心理職・援助職のための法と臨床』（有斐閣, 2019年2月）が刊行されました。詳細、目次は、「所員の著書」のページをご覧ください。

人材公募情報のページに比較現代経済部門：専任講師もしくは准教授の募集情報（応募締切：2019年4月16日必着）を掲載いたしました。

1213「第9回結婚・出産に関する調査，2016」（明治安田生活福祉研究所）を公開しました。
1229「食育に関する意識調査, 2017」（農林水産省 消費・安全局 消費者行政・食育課）を公開しました。
1230「平成29年度食育活動の全国展開委託事業により実施した全国の子供食堂を対象としたアンケート調査，2017」（農林水産省 消費・安全局 消費者行政・食育課）を公開しました。