2018年8月2日に、主として中学校および高等学校教員を対象としたサマーセミナー「統計データが映す私たちのくらし」を開催いたします。プログラムやお申込方法などの詳細は、こちらをご覧ください。

「子どもの生活と学び」研究プロジェクトで2017年7～9月に実施した「親子調査2017」の調査結果のプレスリリースを行いました。

『日本経済新聞』経済教室（2018年5月22日朝刊）に、有田伸の「新卒一括採用の是非(上)高い若年就業率に寄与」が掲載されました。

石田浩らの研究成果「長時間労働、10年で3割減 帰宅も早く 東大調査」が 『朝日新聞』（2018年5月18日夕刊および朝日新聞デジタル）に掲載されました。

2018年6月12日に社研セミナー「What are Ethnic Quotas? A Typology of Parliamentary Representation Mechanisms for Ethnic groups, Minority Nations and Indigenous Peoples」（報告者：Jackie F. Steele）が開催されます。詳細は、社研セミナーおよび研究会・セミナー案内のページをご覧ください。

1168「食育に関する意識調査, 2015」（農林水産省 消費・安全局 消費者行政・食育課）
1169「食育に関する意識調査, 2016」（農林水産省 消費・安全局 消費者行政・食育課）を公開しました。

『中央公論』2018年6月号に、松村敏弘の「民泊はシェアリングエコノミーの試金石」が掲載されました。

危機対応学ワークショップを下記の要領で開催いたしますので、お知らせ申し上げます。皆様の奮ってのご参加をお待ちしております。

日時：2018年5月15日（火）　15:00～16:40
場所：東京大学社会科学研究所・赤門総合研究棟5階　センター会議室（549号室）
http://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_08_02_j.html

報告者：田中 隆一氏（東京大学社会科学研究所教授）
タイトル：釜石高校調査最終報告会報告
※所外の方のご参加も歓迎いたします（参加費無料・事前申込み不要です）。
※当日の参加状況によっては入場制限を行う場合がありますので、あらかじめご了承ください。

※2/19に岩手県立釜石高等学校にて釜石高校調査報告会を実施いたしました。
危機対応学・第2回釜石調査の記録より
http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/crisis/research/2018-kamaishi.html
今回の調査のもう一つの目玉は、2月19日に岩手県立釜石高等学校で実施した釜石高校調査報告会でした。
「釜石高校・東大社研 学校生活向上プロジェクト」として、高校1年生と2年生を対象に昨年実施したアンケート調査の結果を、釜石高校の生徒と先生に報告しました。学力や高校生活満足度を向上させるために大切なことや、そのために自分自身の性格を知ることが大切であるという話に、生徒たちは真剣に耳を傾けてくれました。

東京大学社会科学研究所
全所的プロジェクト運営委員会
http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/crisis/

危機対応学Twitter
https://twitter.com/crisisthinking

『中日新聞』（2018年5月3日）、玄田有史へのインタビュー記事「賃上げ なぜ進まない：ボーナスにメリハリを」が掲載されました。

『朝日新聞』（2018年5月3日）、林知更へのインタビュー記事「（憲法を考える）『変えたい』と向き合う」が掲載されました。